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BtoB EC
2019/02/25

【徹底解剖】BtoBの企業間取引をオンライン化することが出来る全14のECシステムとその選び方

BtoBの企業間取引をオンライン化することが出来る全14のECシステムとその選び方

 

普段生活をしているとなかなか馴染みが無いBtoBの領域だが、経済産業省が公表している国内電子商取引市場規模によると、2017年のBtoB ECの市場規模は、前年から9.0%増加の317兆2,110億円。一方、一般的に馴染みのあるBtoC ECの市場規模は、前年から9.1%増加の16兆5,054億円となっており、実はBtoBのECの方がBtoCのECと比べて20倍近い市場規模があることが分かる。そのような背景もあり、ここ数年はAmazonもBtoB向け事業として「Amazon Business」を日本を含む主要各国に展開するなど、BtoB向けのEC業界が活況を呈してきている。そこで今回は、BtoBの企業間取引をオンライン化することが出来る全14のECシステムをピックアップし、それぞれの特徴やサービスの選び方について考えていくeccLabの特集企画となる。

 

BtoB EC化により目指すべき姿

 

BtoB ECは、BtoC ECの「販路拡大」という意義だけでなく「業務の効率化」という面でのメリットも大きいと考える企業が多い。従来の人的対応で行っていた電話やFAXでの受注・内容確認・基幹システム登録などのルーティン業務を、Webから取引先からの受注と言う形で24時間いつでも対応できる上、カタログや注文履歴から商品を選択して発注できるので、人的ミスも防ぐことができる。また、BtoB特有の商習慣にも対応できるシステムが増えてきているため、大抵の企業の人的対応はオンライン化が可能なところまできていると考えていいだろう。あらゆる業務領域がシステムに置き換わっているトレンドの中で、今後もBtoBの企業間取引のオンライン化は進み、受発注の自動化を起点とした取引業務全般の効率化が図られていく可能性は高いのではないだろうか。

 

BtoB ECに関わる用語の定義

 

ここではまず、BtoB ECに関わる用語の解説から行っていこう。

 

BtoB

そもそもBtoBとは、Business to Businessの略である。B2Bと表記されることもある。主に、消費者個人(to Consumer)ではなく企業(to Business)を相手に取引を行うことを指すキーワードだ。また、そのような商取引を中心に事業展開を行う企業をBtoB企業と呼ぶ。中小企業を中心に多くの法人を顧客に抱えるオフィス用品通販会社・アスクルや、機械部品を大量に取り扱うミスミなどがその代表的な例である。

 

BtoC

BtoBの対比語とされているのが、このBtoCというBusiness to Consumerを意味するキーワードだ。こちらは企業が一般の消費者向けにビジネスを行う形態を指す。国内で認知度が高いECサイトとして挙げられる、Amazonや楽天市場などは主なターゲットを消費者に設定しているという前提があるためこの形態の事業を行っていると考えることが出来る。

 

BtoBtoC

この2つの意味が理解できるとこのキーワードも推測できるようになってくると思うが、BtoBtoCは、「個人消費者を対象に商売を行う企業(BtoC企業)を支援するビジネス」であり、Business to Business to Consumerの略である。B2B2Cと表記されることもある。主な例として挙げられるのは、製菓メーカーとコンビニエンスストアやスーパーマーケットの関係である。製菓メーカーとエンドユーザーである消費者の間にコンビニエンスストアなどが入り、より消費者の手に製品が届きやすくなるように支援しているという形態だ。

 

ECシステム(カートシステム)

ECサイトでモノを購入/注文するとき、注文処理を担うソフトウェアのことを当記事ではECシステムと言っている。一般的にはカートシステム、カートサービスなどと呼ばれることも多く一定の呼称はない。機能的には、顧客、受注、商品といった情報を管理し、利用者向けのフロントエンド(サイト)と、管理者向けのバックエンド(管理画面)が提供される形態のソフトウェア(アプリケーション)のことを指す。

 

ASP・クラウド・パッケージ

ECシステムは、大きく分けて、ASP型/クラウド型とパッケージ型のものがあり、それぞれのメリットデメリットがある。カスタマイズがしやすいのはパッケージ型であり、独特の商慣習がある業界では、カスタマイズが必要になるケースがあるが、その分費用が高くなる場合が多い。ASP型/クラウド型は、ソフトウェア自体が、一定期間間隔でバージョンアップされ、利用している全社が追加された新機能を利用できる。小規模に開始したいという場合は、費用も安く導入しやすいというメリットがあるが、独自のカスタマイズがしにくいケースが多い。昨今では、カスタマイズのできるASP版も出てきている。

 

ASP型

ASP型とは、アプリケーション・サービス・プロバイダーの略。アプリケーションをサービスの形で提供するもので、クラウド型のサービスに比べて、やや低価格なものが多い。また、インフラ部分を、複数の利用者でシェアすることで費用を抑えていると考えても良い。最小限のスペック、スタンダードスペック、ハイスペックといった中から選べるケースが多く、自分たちに合ったサイズで利用できるため、費用を安く定額で利用したい企業に向いていると言える。ただし、事業が成長して拡大していくにつれて、機能や性能に不満を感じるケースがあり、ASPのハイスペックでも不足する場合は、クラウド型への切り替えをおススメする。

 

クラウド型

最近よく耳にするクラウド型のカートシステムとは、システム基盤であるサーバなどのインフラ部分を「所有する」のではなく、必要なスペックだけを「契約して利用する」もので、その上で稼働するアプリケーションとセットで提供されるサービスのことである。性能が足りなければ、追加スケールアップさせることができるので、成長に合わせて無駄なく利用することができる形態のサービスだ。また、アプリケーション自体のアップグレードやカスタマイズもし易いことが特徴だ。ただし違いがあると書きつつも、昨今ではクラウドとASPの区別がつきにくくなってきているのも事実だ。ASPの中でも、インフラ環境を拡張していけるものも出てきている上、カスタマイズが可能なサービスもあるからだ。

 

パッケージ型

パッケージ型とは、自社の必要とするスペックでインフラを用意し、その上で、基本的な機能を有したパッケージが稼働し、さらに自社の要望に合った形で機能をカスタマイズし拡張することが可能な、いわば所有型のサービスである(ASPやクラウド型は「利用型」)。そのため、自由度が高いという点が一番の特徴となる。

 

これまで、パッケージ型を利用し、自社ですべてのインフラ環境などを用意していたとしても、急激なアクセス負荷に耐えられない際に、スペックやサーバをすぐに拡張することがし難かったことから、環境をクラウドに移行するケースが増えてきているので、クラウド型サービスとも似てきていると言っても良いかもしれない。利用料金の課金体系の違いもあると言えるが、最終的には、3つのサービスとも、同じような形態で提供される方向になっていくのではないだろうか。

 

<参考>

ECをはじめたい!ときの選択肢 - 7つのプラットホームの存在を理解しよう

 

 

BtoBの企業間取引をオンライン化することが出来るECシステムの比較

 

BtoBの企業間取引のオンライン化の流れの中で、多くの独自の商習慣をシステムで取り込んだり、柔軟性で対応するサービスが増えてきている。そんな中、市場にはBtoBの企業間取引をオンライン化することが出来るECシステムが14も存在している。また、システムの提供形態もASP、パッケージ、クラウドなど様々な形態での提供が行われており、なかなかそれぞれのサービスの違いや特徴が分かりにくいのも事実だ。

そこで、ここではeccLabオリジナルの、全14サービスの価格・特徴などを網羅的に一覧化した「サービス概要の一覧比較」ファイルと、全サービスを規模とプラットフォームの出自の2軸でマッピングした「サービスマッピング」ファイルの2種類を用いて、どのような特徴があるのかを説明していく。

 

サービス概要の一覧比較

おすすめポイント

  • BtoBの企業間取引をオンライン化することが出来るECシステムを全て網羅
  • 全サービスを価格、機能などの項目毎に比較
  • エクセルでの提供のため、並び替えや項目の削除などカスタマイズが可能

 

サービスマッピング

おすすめポイント

  • 2軸でマッピングしサービスの特徴把握が可能(※eccLab編集部による独自の判断による)
  • 全サービスを一目で把握

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※サービス概要の一覧比較資料(エクセル版)とサービスマッピング資料(高解像度PDF版)のダウンロードはこちらから行えます。

比較資料をダウンロード

 

BtoBの企業間取引をオンライン化することが出来るECシステムを比較してみると

一概にBtoB ECサービスの導入と言っても、事業規模や導入プロセスの多寡などで向いているサービスは異なってくる。初期費用10,000円から、月額3,000円から導入できるものもあれば、完全従量課金制や売上高に比して費用を計算するものもあるため、事前の下調べが重要だ。また標準機能だけでなく、サービスを導入した後のバックアップ体制の厚さも重要となる。「なんだか、思っていたものと違う」という事態を防ぐためにも、事前のサービス比較はしっかりと行おう。

 

 

BtoBの企業間取引をオンライン化することが出来る各サービスの紹介

 

それでは、BtoBの企業間取引をオンライン化することが出来る代表的なECシステムを見ていこう。

 

アラジンEC(パッケージ版)

株式会社アイル

アラジンEC(パッケージ版)

株式会社アイルが運営するアラジンEC(パッケージ版)は、数多くの導入実績に基づいて標準化されたBtoB受発注システムで、誰もが使いやすいシンプルな構成である上、柔軟なカスタマイズ性と、基幹システムとの連携性の高さが特徴のパッケージである。業界/業種毎の商習慣の違いはもちろんのこと、企業様によって違う取引形態など、あらゆるニーズに合わせて柔軟にカスタマイズができることが、大きな強みになっていると言える。特に企業毎に異なる単価まわり/商品表示まわりのカスタマイズや、基幹システムや他社システムとの柔軟な連携が実現できるので、この辺りに悩みのある企業様には、ぜひ相談してみてほしい。
アラジンEC(パッケージ版)の資料をダウンロード

アラジンEC BtoB Cloud

株式会社アイル

アラジンEC BtoB Cloud

株式会社アイルが運営するアラジンEC BtoB Cloudは、パッケージ版で培ったノウハウをしっかり組み込んだ、あらゆるWeb受注の形を可能にしたクラウド型のBtoB向けプラットフォームサービスだ。月額36,000円という手軽な価格な上、短期間で稼働開始できる為、必要最低限の機能で運用できるケースならば、他のサービスと比べて格段に始めやすいサービスと言えるであろう。企業様ごとのニーズに合わせたセミカスタマイズだけではなく、お客様自身で行うセルフカスタマイズも可能なサービスなので、パッケージ版にも引けを取らないと言ってもよいかもしれない。スピード感をもって開始したい企業様は、是非、検討してほしい。
アラジンEC_BtoB_Cloudの資料をダウンロード

Commerce21

株式会社コマースニジュウイチ

Commerce21

株式会社コマースニジュウイチのECパッケージCommerce21は、年間EC売上100億以上を実現しているクライアントのECシステムの構築経験が多く、主に中規模から大規模企業向けのサービスとなっている。コマースニジュウイチは、大中規模ECの構築の経験が豊富な希少なエンジニアが多く在籍している上、様々なパートナー企業と連携しているため、きめ細かいニーズへの対応が可能だ。最近では、拡張性・ソース公開・Javaベースはそのままに、マイクロサービス指向のアーキテクチャを採用し、多数の新機能を標準搭載したバージョンアップを実施したそうだ。運用や商慣習が一般的でない特殊なケースであればあるほど、構築に自信があるとのことなので、多少特殊な業界や、特殊な機能が必要だと思われている方は是非相談してみてほしい。しっかり予算を取って取り組むことで、確実に要望に応えてくれる。
Commerce21の資料をダウンロード

Bカート

株式会社Dai

Bカート

株式会社Daiが運営するBカートは、BtoB-EC専用のカートシステム(ASP・SaaS)である。BtoB取引に必要な機能をすべて標準で対応。さらには毎月無料のアップデートをおこない、業界では唯一APIを公開していることも見逃せない。豊富な導入実績のあるサービスで、事例やインタビューも多数公開されている。
費用面では、他社のカートの殆どが見積価格となっている中で、月額9,800円~、最短3日と明記されている。予算に応じて小さなプランから始めて、状況によってプランアップしていくことができる。中堅・中小企業がBtoB-ECをスモールスタートするには非常に向いているだろう。


その他サービス

おすすめサービスの資料一括ダウンロード

 

 

BtoBの企業間取引をオンライン化することが出来る各サービスの選び方

 

それでは14もあるBtoBの企業間取引をオンライン化することが出来るECシステムをどのように選んでいけばいいだろうか。選ぶ際に気を付けるべきポイントを考えていく。

 

コスト(初期費用/月額基本料)

クラウド型のシステムであれば、初期費用と月額費用で基本的に運用のできる機能を利用可能だ。ただし、それ以外にかかる費用があったりするケースもあるので、利用したい機能が全て含まれるのかどうかと合わせて、どのような料金体系になっているのかは必ず確認しておきたい。また、その総額が、自社の売上規模に見合った料金なのかもしっかりシミュレーションしていく必要がある。また、パッケージ型のシステムであれば、初期開発費用と月額保守費用がかかってくる上、今後、カスタマイズをしていくことでその保守費用がかかってくるので、よく検討しておきたい。

 

標準機能/カスタマイズ性(柔軟性)

今回ピックアップしているシステムは、基本的にはオプションや、モジュールの追加という形での機能追加ができる。そして、パッケージ型であれば、基本的にはカスタマイズできることが前提になっている。重要なのは各業界特有の商習慣に対応するために必要なカスタマイズ機能だ。システムによってはDB構造などの限界によってそもそも対応が出来ないケースなどもあるため、自分たちの考える形に柔軟に対応していけるシステムなのか、要件定義時には明確には分からないかもしれないが、サービス提供側は、経験に基づき、判断できるので、導入検討時点で、しっかりと伝え、相談していくことが大切だ。また、自社のやりたいことに近い導入事例があったかどうかなど、自社の業界に向いているのかどうかについても、しっかりと見極めた上で導入を検討する必要がある。

 

得意な業界

どのサービスも全ての商材での活用が可能ではあるが、やはりそれぞれ得意な業界と言うものが存在する。導入事例などを確認の上、自社の商材の実績があるのかを確認し、実際のそのサイトを確認してどのような使われ方をしているのかまで確認することをおすすめする。

 

必要スペック

サービスのDB(データベース)などのインフラに依存する部分となる。実際に影響のある部分としては、登録可能な商品数、商品毎の登録画像数、想定トランザクション数、会員数、同時メール配信件数などだ。また、ピーク時の同時注文件数など気になる部分は事前に確認していく必要がある。クラウド型のシステムの場合は、一般的にはそれらのスペックは変動制となるため気にすることはないが、それ以外の形態の場合は実際の運用をよく調査した上で、しっかりと確認しておきたい。

 

サポート体制

初めて利用するシステムの場合、困ったときにすぐに質問でき、すぐに解決できるのかどうかも、非常に大事な要素だ。ただどのサービスもサポート体制の充実をサイト上で謳っているため実際のところの判別は極めて難しい。FAQの充実度、問い合わせからのレスポンス時間、回答の的確さなど、実際にそのサービスを利用している知人などの評判を聞いてみるといいかもしれない。

 

 

※ここで紹介したサービスの選び方を丁寧に解説した資料のダウンロードはこちらから行えます。

 

「選び方ガイド」や「サービス比較資料」、更には各社の「サービス紹介資料」を参考に、市場に乱立するBtoBの企業間取引をオンライン化することが出来るECシステムの中から、皆さんの商材を皆さんの販売手法で販売していくために一番FITするサービスを見つけていってもらえたら幸いである。

 

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