アジア10都市の動向調査、主要ECモールとFacebook対応がカギ | 国内ニュース | EC業界ニュース・まとめ・コラム「eコマースコンバージョンラボ」
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越境EC
2018/04/23

アジア10都市の動向調査、主要ECモールとFacebook対応がカギ

トランスコスモス株式会社はアジア10都市「オンラインショッピング動向調査2018」を実施、結果を公開した。アジアの主要都市におけるオンラインショッピングの利用実態への関心を探ることを目的として、10代から40代のオンラインショッピング利用者3,200人を対象を実施し、都市ごとのユニークな特徴やアジア都市全体の共通する傾向などを発表した。

アジア各国で、主要ECモールは利用率が高いだけでなく、商品認知経路の役割を果たしている他、アジア各国では日本よりも国外オンラインショッピングサイトの利用が活発化していることがわかった。

 

アジア各国で地場で有力なオンラインショッピングモールの利用率が高い

アジア各都市の回答者にオンラインショッピングをする際によく利用するサイト及びアプリについて聞いたところ、地場の有力オンラインショッピングモールの利用度が高い結果となった。また、10都市中8都市でFacebookが3位以内に入っておりその影響力の高さを示している。

さらに、アジア各都市の回答者にオンラインショッピングで購入した商品を知ったきっかけについて尋ねたところ、上位には「オンラインショッピングサイト」「ソーシャルメディア」「WEB広告」が挙がったが、ハノイ、マニラ、バンコクでは、ソーシャルメディアの影響が比較的大きいことがわかる。また、ソーシャルメディア以外では「友人や知人、家族の会話」「友人や知人、家族の所有物」「実店舗でみた商品」が挙げられ、全体的にオンラインでの情報収集の方がソーシャルメディアでの情報収集より多いことが明らかとなった。

さらに、オンラインショッピングの意識や行動について質問したところ、アジアの各都市で東京よりもソーシャルメディアやチャット活用に積極的な傾向がみられ、日本は他のアジア諸国よりもインフルエンサーからの影響力は小さい傾向にあった。また、「欲しい商品でもセールの時期まで待って買う」「正規品保証を重視する」「商品の生産地や原材料を重視する」などの点において、各都市ともに「そう思う」という回答が多数を占めた。また、ソーシャルメディアの利用において、上海、ジャカルタ、バンコク、ムンバイで特に利用意欲が高く、購入後は積極的にソーシャルメディアに商品に関する投稿も行っている。

 

東京以上に国外オンラインショッピングサイトを利用するアジア都市

国外オンラインショッピングの利用意向は、東京よりも他のアジア都市の方が旺盛だ。主な理由として「国内では手に入らないから」「海外限定ブランド・商品が欲しいから」ということが挙げられている。また、商品を知ったきっかけは国によりばらつきがあるものの、「オンラインのクチコミ」「ソーシャルメディア」「オンラインショッピングサイト」「WEB広告」が上位に上がり、全体的にWEB上で情報収集している傾向にあった。

一方、国外のオンラインショッピングサイトを利用しない理由としては、「関税や配送料が高い」「アフターサービスに不安がある(返品、交換、補償など)」「配送に時間が掛かる」等が挙げられており、インフラ面での課題が浮き彫りとなった。一方で、サイトのローカル通貨への対応やサイトの信頼性、アフターサービスの充実などショップ側の対応により改善できる課題も多いように思われる。

 

国外オンラインショッピングサイトの国別ランキング1位はアメリカ

国外オンラインショッピングサイトを利用する際、購入したい国としてアメリカは10都市全てで上位3位内に入るなど最も人気だ。次いで中国、日本が挙がり、両国を比較すると、台北、ハノイ、上海、マニラ、シンガポールでは半数以上が日本をあげ、中国と半数以上が回答した年はクアラルンプールとシンガポールであった。

また、日本の商品イメージについて、「安心・安全だから」「品質・性能が高い」という回答が多かった。「コストパフォーマンスが良い」という回答は少ない傾向にあるものの、総じて日本からの購入意欲は高く、商品に対するイメージはポジティブなものが多い。日本ブランドの潜在ニーズが高いことが伺われる。

 

今回の調査結果より、各国内では主要ECモールの利用率が高く、とりわけアジア9ヵ国ではソーシャルメディアやインフルエンサーが購買意欲に強く影響していることが明らかとなった。また、国外オンラインショッピングにおいては、国内では手に入らない商品を求めて積極的に利用していることが伺われた。

 

東京と比較して、他のアジア9都市は新しいサービスや取組みに対する好奇心が高い。商品認知経路として影響力が高い地場の有力なオンラインショッピングサイトやソーシャルメディアの活用がカギとなるだろう。

 

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