広告メディアプランニングに特化したプランニングファームである株式会社VOSTOK NINEは、「購入・利用のきっかけとなる主要オンラインマスメディア調査2025」を全国4,000人を対象に実施した。



 

調査結果

 

「カテゴリー別からみる、購⼊意向度について（2024年・2025年比較）」9つのカテゴリー、「動画」「SNS」「ニュース」「音楽・音声」「スポーツ」「新聞・雑誌系サイト」「カルチャー‧ライフスタイル」「漫画アプリ」「ソーシャルゲーム」別に見ると、特に「動画」「SNS」「ニュース」「音楽・音声」の利用者において「欲しくなる層」の割合が増加していた。また、2025年から調査対象となった「漫画アプリ」「ソーシャルゲーム」においても、利用者の40%以上が「欲しくなったことがある」と回答していた。一方、「スポーツ」「新聞・雑誌系」「カルチャー・ライフスタイル」サイトでは、購入意向の向上効果は限定的であることが明らかとなった。

 

 

「メディア別（動画）からみる、購⼊意向度について（2024年・2025年比較）」について調査したところ、「YouTube」が2024年と変わらず頭一つ抜けた状態となっており、2025年は77.0%の購入意向があった。次いで、「TVer」60.5%、「Netflix」54.2%と購入意向度は高まっており、昨年と同様の傾向となっている。また、今回から調査対象メディアとなった「Amazonプライム・ビデオ」も、視聴者の60%以上が「欲しくなったことがある」と回答しており、一定数の需要があることが分かった。

 

 

「SNSカテゴリにおけるメディア別の購入意向度」において、主要SNSでは、昨年と同様の傾向が続いており、「Instagram」「X」「TikTok」の利用者が5～6割の人が「欲しくなったことがある」と感じているようだった。一方で、「Pinterest」、「Linkedln」、「BeReal.」は2～3割程度と主要SNSと比較すると、少数だった。

 

 

「年代別×カテゴリー別」に見ていくと、全年代において「動画」サイトが特に強く、購入意向を喚起していることが分かる。そのほかの特徴を年代別に見ると、20代は「SNS」「ソーシャルゲーム」、30代は「漫画アプリ」「SNS」、40代は「漫画アプリ」「ニュース」、50代〜60代は「ニュース」「音楽・音声」サイトが特に値が高かった。

 

 

今回の調査で、広告メディアプランニングにおいて、「単なるリーチを軸としたメディア選定だけでは、消費者の気持ちを動かすまでには至りずらい」という現状を踏まえると、消費者の購買心理やメディアの特性を踏まえた広告戦略を構築することが、今後のメディアプランニングにとってますます重要になりそうだ。