視聴行動分析サービスを提供するニールセン デジタル株式会社は、ニールセン デジタルコンテンツ視聴率のデータをもとに、2024年の日本におけるトータルデジタルでのインターネットサービス利用ランキング、「Tops of 2024: Digital in Japan」を発表した。
調査結果
2024年のデジタルサービスの利用動向としてPCとモバイルの重複を除いたトータルデジタルのリーチと利用者数に着目すると、上位3サービスは昨年と同様に「Google」「Yahoo Japan」「LINE」となっていた。また、いずれも利用者数が8,000万人を超え、人口の60％以上にリーチするサービスとなっていることが明らかとなった一方で、「Mercari」は3,859万人が利用し、新たにTOP10に加わった。
トータルデジタルのGRPや利用時間シェアに着目すると、「トータルデジタルのリーチと利用者数（図表1）」では4位だった「YouTube」が、GRPでは1位、利用時間シェアでも1位で37%を占め2位以降を大きく引き離していた。また、GRPでは「SmartNews」が9位、利用時間シェアでは昨年ランキング外だった「TikTok」が6位にランクインするなど、リーチTOP10にはランクインしていなかったサービスがGRPや利用時間シェアでは上位サービスにランクインしていることが分かった。この結果から、マーケティング担当者は、各サービスのリーチだけでなくGRPや利用時間も考慮に入れて、キャンペーンの目的に合わせてコミュニケーションの場を選定することが重要になりそうだ。
ニールセン デジタル株式会社シニアアナリストのコメント
ニールセン デジタル株式会社のシニアアナリストのコヴァリョヴァ・ソフィヤは、「2024年のデジタルメディア利用動向として利用者数上位サービスでは昨年に続き顔ぶれは変わらなかったものの、GRPや利用時間シェアでは新たなサービスがランクインするなど変化の兆しを見せていました。各サービスの利用動向の変化は社会ニーズの変化を如実に反映しており、サービス提供者は消費者意識の深層を理解し、それに基づいたサービスの改善が求められています。また、効果的な消費者コミュニケーションを実現するためにもリーチだけでなく、GRPや利用時間の最新トレンドを的確に把握し、消費者の時間価値を重視したアプローチを展開することが、今後のデジタルマーケティング戦略の鍵となるでしょう」と述べた。
ニールセン デジタルコンテンツ視聴率について
ニールセン デジタルコンテンツ視聴率は、デジタル媒体の全てのコンテンツを、PC、モバイル、タブレット、およびCTVなどの全てのデバイスを横断して計測し、デジタルコンテンツ全体の視聴者のメディア接触と消費量を包括的に把握することができる。また、このサービスを使うことで、デジタルメディアの消費状況全体を把握でき、広告販売における透明性のあるデータの開示や競争力のある広告メニューの開発や、広告主、広告会社は広告購入における適切な予算配分計画が行える。さらに、日次データは3日後にはオンラインのインターフェイス上に表示され、顧客企業はデジタルメディアの利用状況をすばやく知ることが可能となっている。
