「eコマース」とは? 今さら聞けないコマース基本用語 | EC業界ニュース・まとめ・コラム「eコマースコンバージョンラボ」
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更新日2019/11/11 公開日2018/03/05

「eコマース」とは? 今さら聞けないコマース基本用語

 

 

eコマースって何?

 

コマース基本用語解説の初回は、基本の基本である、「eコマース」だ。このサイトのタイトルに使っている、業界用語の中心のキーワードのことである。しかし、「eコマース」と言われたり、「EC」と言われたり、場合によっては「ネットショップ」や「ネット通販」と言われたり、正式には「電子商取引」となり、最も基本的なキーワードにも関わらず、このように色々な表現が乱立している。そのため、使う相手によってどのキーワードを用いるか考えなければならない、非常に面倒な言葉であるが「eコマース」という言葉の正確な意味について、今回は紹介していく。

 

 

用語解説

 

そもそも「eコマース」の「e」とは、「Electronic」の略であり、「eコマース」とはつまり、「Electronic Commerce」のことである。また、「eコマース」の「e」には小文字が当てられているのには理由があり、単語の先頭が小文字で始まると、何かやってくれる、格好いいというイメージとは別に、科学の電子は通常「e」と小文字で表現することが由来になっていると言われている。「eコマース」とは、インターネットなどのネットワークを介して契約や決済などを行う取引形態のことで、インターネットでものを売買することの総称である。

 

“eコマース=電子取引”の内容は大きく3つに分けられ、

  • 企業同士の取引をB to B
  • ネットショップなどの企業と消費者間の取引をB to C
  • オンラインオークションなどの消費者同士の取引をC to C

と呼ばれる。一般的にeコマースと言った場合には、多くの場合この「B to C」の取引を指すことが多い。

 

 

eコマースの市場規模

 

ここ20年で急速に発展してきたeコマース。国内では、1997年にサービスを開始した楽天が業界最大手で、会員数1億1,044万人(2015年末時点)、日本人の約1.2人に1人が会員となっている計算となる。現在では、オークションサイトやオンライン証券取引、旅行代理業など、多様なサービスを展開しており、常に業界を牽引する存在として注目を集め、2018年の流通総額は3.4兆円と言う巨大サービスとなっている。また米国発の大型モール、amazonも日本でのサービス提供を拡大しており、日本国内の流通総額は2017年で約2兆円となっている。国内のeコマース全体の市場規模としては、BtoCに限っても、2017年で16.5兆円、野村総合研究所の調査によると、2020年には22.9兆円ほどに膨らむと予測されている。

国内の市場規模を示す最も代表的なデータは経済産業省が公開するレポートである。このご時勢で、まだ右肩上がりのデータが公表されている、まだまだホットな業界といえるだろう。
また、総稼働店舗数については以下の記事も参考にしてほしい。

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世界における日本のeコマースの市場規模位置付け

 

日本のeコマースの市場規模は世界の中でどのような位置付けになっているのだろうか。同じく経済産業省のレポートによると、日本のeコマースの市場規模はここ数年4位を維持している。上位はというと、1位の中国が2位のアメリカを倍以上引き離し独走、3位にイギリス、5位にドイツ、6位に韓国となっている。しかし、上位10ヵ国の中では日本は唯一前年比(2017年と2016年の比較)で見ると一桁成長となっており、成長率が他の国と比較して鈍化しているようだ。

 

 

eコマースと実店舗の違い

 

当初eコマースが始まったとき、一部の大きな可能性を信じていた若者とは異なり、多くの識者が否定的に捉えていたのも事実だ。その論旨の多くは、これだけ身近に便利なお店があるのに、いつ誰がインターネットを使ってモノを買うのか、というものだ。なかなか手に入りにくいものや、近くに便利な実店舗が無い場合などは良いが、日用品やアパレルなど近所のスーパーや実際に試着の出来る実店舗の方が良いに決まっていると考えられていた。しかしご存知のように今やそんなことを言う識者は存在しないほど、eコマースは日常に浸透している。

では、eコマースと実店舗の違いはどのようなものがあるのだろうか。大きく分けてeコマースには3つのメリットがあるだろう。1つ目はいつでもどこでも買い物を楽しめるという点。営業時間などは気にせず24時間、気になったタイミングでショッピングが行えるというのは実店舗との大きな違いだろう。2つ目は価格の比較が楽であるという点。楽天やAmazonなどのモールを中心に価格の安い順番に商品を並べることが出来ることが一般的なため、価格を安く入手することが出来る。3つ目は商品を配送してくれるという点。これはメリットでもありデメリットであるケースもある。また、実店舗でも配送サービスがあるところも多いためeコマースだけのポイントとも言い切れない部分もある。重い商品、実際に使用する日まで余裕があるものなど、自宅まで配送してもらえることは大きな利点となる。

 

一方で実店舗には2つのメリットがある。1つ目は店員さんが丁寧に商品の説明や使用した印象を教えてくれる点だ。いくらeコマースサイトで丁寧に商品説明を記載しても、生身の人間の温かみのある説明にはなかなかかなわないだろう。2つ目は実際の商品を手に取って検討出来る点だ。これは永遠にeコマースサイトが実店舗に追いつかない点と言ってもいいだろう。そのためeコマースサイトでは商品の説明を非常にしっかりと行っていく必要があり、少しでも手を抜くと売上に大きく影響していくことになる。

 

 

eコマース運営側のメリット

 

eコマースは、実店舗を構えて商品を販売する従来の商取引と比べて維持コストが少なく、地方在住者でも簡単に販売を行えるといったメリットが運営側にはある。また、販売を開始するための仕組み自体も非常に安価に提供されており、実店舗を開店するためのコストよりも安価にスタートすることが可能な点も非常に魅力的だ。また、最近では国内にいながら、海外の消費者向けに販売を行う「越境EC」も盛んになっておきており、あらゆる消費者に対して、商品を売るための場所を設け、販売を行っていくことが非常に安価に行うことが出来る点がメリットと言える。

しかし、場所を設けて販売を行うことは簡単に出来ても、それが実際に「売れる」こととはイコールではないのは注意したい。オンラインが生活に浸透してきた今、オンラインでマーケティング活動を行うことは必須で、そのコストや難易度は年々上昇している。そのため、店舗を簡単に開店できるから、という理由だけで開店するのではなく、しっかりと開店後の集客のためのマーケティングについても準備をした上で店舗運営に臨んでいきたい。

 

 

eコマースの種類

 

一言にeコマースと言っても実は色々な形態がある。今eコマース業界には多くの出店・開店に向けた選択肢が広がっており、どのようなニーズを持った個人や事業者でも、思い通りの店舗展開をオンライン上で実現できるようになってきている。楽天やAmazonなどの「モール」以外にも、カートASP、CMSパッケージ、オープンソース、フルスクラッチなど聞きなれない形態が存在するため、基礎知識として理解しておきたい。

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eコマースを始めるにあたっては、大きく分けて、「出店する」か「開店する」かという違いがある。

出店するというのは楽天やAmazonなどのECプラットフォームにお店を出店すること。実際の世界に置き換えて考えてみると、百貨店の中にお店を出すようなものだ。百貨店の場合と同じく、出店する場合は、既に多くのユーザーがいるところに出店することが出来るため、集客に関わる費用は一般的には抑えられるが、場所代として売上の何%かをチャージされることになる。

この出店することが出来るプラットフォームだけを見てもその目的によって多くのサービスが存在している。

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次に開店する形態を見ていこう。開店というのは、自社ブランドの店舗をオンライン上に開設すること。実際の世界に置き換えて考えて見ると路面店を開店するようなものだ。場所代や売上へのチャージは抑えることが出来るケースもあるが、集客のコストは出店の場合よりもかかるケースが多い。また、店舗の自由度が高いため、思い通りの形態のショップを構えることが出来るのも利点だろう。

この開店することが出来るサービスも市場には多く存在している。

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格段に手軽に開店できるようになってきた「eコマースサイト」

 

そんな中、以前はある程度の規模の投資が必要だったeコマースサイトの開店のハードルもここ数年で一気に下がってきている。特にBASEやStores.jpに代表されるインスタントECという、「3分で開店出来る」などの謳い文句でサービスを行っているプラットフォームを用いれば、本当に数分での開店が可能となっている。しかも驚くべきことに無料だ。

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ただ、eコマースをしっかりと事業として位置付けている方には上記のサービスは物足りない側面もあるだろう。事業をしっかりと行っている方であれば、まずは楽天などのモールに出店して、売上をしっかり作ってから独自の店舗などを拡張していくという方法が主流だ。

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eコマースを運営するための業務内容

 

出店・開店することが初期のゴールになりがちだが、実際に大変なのはeコマースサイトを出店・開店した後だ。eコマースサイトの店長業務はとにかく多岐にわたる。商品企画、サイトメンテナンス、商品情報作成・登録、商品写真撮影、画像加工、受発注対応、顧客対応、集客施策検討など多くの知識が必要になってくる。特に初期はそれらの業務を1人もしくは2人程度で行うことが一般的なため非常に難易度が高くなる。そのためそれらの業務を支援するサービスも多く存在している。eコマースサイトを効率的に運営するためには得意な業務、不得意な業務を見極めて、効果的に外部のアウトソーサーを利用するなどしていく必要もあるだろう。

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eコマースからMコマース、そしてVコマースへ

 

eコマースは既にMコマースに置き換わってきており、今後はVコマースの世界に入っていく、ということも言われている。ここでいうMコマースの「M」はモバイルのMを指し、Vコマースの「V」はバーチャルのVを指している。すなわち、Mコマースとはモバイル端末を介して行われるeコマースのことだ。今やeコマースの6~7割がモバイル経由と言われているため、Mコマースの存在感は非常に大きくなっている。VコマースはAR・VRなどの仮想現実の世界でのコマースを指しており、現在新しいテクノロジーの勃興が著しい領域でのコマースサービスが今後増えていくと予測されている。いずれにしても、広義の意味ではMコマースもVコマースもeコマースの一部であり、一時的なトレンドをキャッチーなキーワードで表現したものと捉えていれば十分だろう。

eコマース業界はこのように非常にトレンドの流れが激しい業界であり、また来年には新しいXコマースが登場していてもおかしくはない領域ともいえる。そのため、常に最新の情報・トレンドにアンテナを張っていくことも重要になるだろう。

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eコマース業界はさらなる発展が予想されている。今後どのような未来となっていくのか、その主役は今この記事を読んでいる皆さんかもしれない。

 

 

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