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2013/03/05

「eコマース」とは? 今さら聞けないコマース基本用語

 

 

eコマースって何?

 

コマース基本用語解説の初回は、基本の基本である、「eコマース」だ。このサイトのタイトルに使っている、業界用語の中心のキーワードのことである。しかし、「eコマース」と言われたり、「EC」と言われたり、場合によっては「ネットショップ」や「ネット通販」と言われたり、正式には「電子商取引」となり、最も基本的なキーワードにも関わらず、このように色々な表現が乱立している。そのため、使う相手によってどのキーワードを用いるか考えなければならない、非常に面倒な言葉であるが「eコマース」という言葉の正確な意味について、今回は紹介していく。

 

 

用語解説

 

そもそも「eコマース」の「e」とは、「Electronic」の略であり、「eコマース」とはつまり、「Electronic Commerce」のことである。また、「eコマース」の「e」には小文字が当てられているのには理由があり、単語の先頭が小文字で始まると、何かやってくれる、格好いいというイメージとは別に、科学の電子は通常「e」と小文字で表現することが由来になっていると言われている。「eコマース」とは、インターネットなどのネットワークを介して契約や決済などを行う取引形態のことで、インターネットでものを売買することの総称である。

“eコマース=電子取引”の内容は大きく3つに分けられ、

  • 企業同士の取引をB to B
  • ネットショップなどの企業と消費者間の取引をB to C
  • オンラインオークションなどの消費者同士の取引をC to C

と呼ぶ。

eコマースは、実店舗を構えて商品を販売する従来の商取引と比べて維持コストが少なく、地方在住者でも簡単に売買を行えるといったメリットがあり、ここ15年で急速に発展している。国内では、1997年にサービスを開始した楽天が業界最大手で、会員数1億1,044万人(2015年末時点)、日本人の約1.2人に1人が会員となっている計算となる。現在では、オークションサイトやオンライン証券取引、旅行代理業など、多様なサービスを展開しており、常に業界を牽引する存在として注目を集め、2015年の流通総額は2兆6,748億円と言う巨大サービスとなっている。また米国発の大型モール、amazonも日本でのサービス提供を拡大しており、日本国内の流通総額は2015年で約1兆6,000億円となっている。国内のeコマース全体の市場規模としては、BtoCに限っても、2015年で13.8兆円、野村総合研究所の調査によると、2020年には22.9兆円ほどに膨らむと予測されている。詳細については、以下の記事も参考にしてほしい。

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国内の市場規模を示す最も代表的なデータは経済産業省が公開するレポートである。このご時勢で、まだ右肩上がりのデータが公表されている、まだまだホットな業界といえるだろう。

 

 

格段に手軽に開店できるようになってきた「eコマースサイト」

 

そんな中、以前はある程度の規模の投資が必要だったeコマースサイトの開店のハードルもここ数年で一気に下がってきている。特にBASEやStores.jpに代表されるインスタントECという、「3分で開店出来る」などの謳い文句でサービスを行っているプラットフォームを用いれば、本当に数分での開店が可能となっている。しかも驚くべきことに無料だ。

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ただ、eコマースをしっかりと事業として位置付けている方には上記のサービスは物足りない側面もあるだろう。事業をしっかりと行っている方であれば、まずは楽天などのモールに出店して、売上をしっかり作ってから独自の店舗などを拡張していくという方法が主流だ。

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インスタントEC、モールなど以外にも、今eコマース業界には多くの開店に向けた選択肢が広がっており、どのようなニーズを持った個人や事業者でも、思い通りの店舗展開をオンライン上で実現できるようになってきている。

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ただ、eコマース業界は非常にトレンドの流れが激しい業界でもある。そのため、常に最新の情報・トレンドにアンテナを張っていくことも重要になるだろう。

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eコマース業界はさらなる発展が予想されている。今後どのような未来となっていくのか、その主役は今この記事を読んでいる皆さんかもしれない。