米国のシンクタンクPew Research Centerが2018年秋に行った調査によると、米国においてLyft やUberなどの配車サービスアプリの人気が高まってきているという。調査によると、2018年に米国人の36%が「配車サービスを利用したことがある」と回答。ちなみに2015年の同調査では、こうした配車サービスの利用者は全体のわずか15%にとどまり、回答者の3分の1は、「そのようなサービスを聞いたことがない」と答えていた。

 

配車サービスの利用は、総じて全ての人口層において増えているが、収入や年齢、学歴などのカテゴリー別に見てみると、その調査結果には大幅な差異が生じている。たとえば18歳から29歳の米国人のうち、およそ半数（51%）は配車サービスを利用したことがあるのに対し、50歳以上の米国人の利用は24%にとどまっている。また、収入が7万5,000ドル以上の米国人の利用者は53%で、年収3万ドル以下の利用者（24%）と比べて約2倍の数字だ。さらに、学士号かそれ以上の学位を取得している成人のうち、55%が配車サービスを利用したことがあるが、高卒、またはそれ以下の学歴の成人は20%の利用であったという。

 

居住場所も重要な要因である。都市居住者の45%、郊外居住者の40%は配車サービスを利用したことがあるが、地方居住者の利用は19%である。年収7万5,000ドル以上の米国人に限定した場合も、都心の利用者は71%で地方の利用者32%の2倍以上の数値である。また、収入だけではなく学歴や年齢（18歳から29歳）のカテゴリーにおいても、都心居住者と郊外居住者の間でかなりの差が見られた。

 

Pew Research Centerによると、「これらの差異は、配車サービスが地方ではあまり普及していないことに関係している可能性もある。この調査では、配車サービスが調査対象者の居住するコミュニティで利用可能かどうかについては特に質問していない。しかし、この調査に先駆けて、2018年にPew Research Centerが行なった別の調査によると、地方居住者は他のエリアの居住者に比べて、『自分が住んでいる場所は公共交通機関のアクセスに大きな問題がある』と回答する傾向がかなり高かった」とのこと。

 

LyftやUber、米国ライドシェアスタートアップViaのような配車サービスは、地方に住む顧客に向けてアピールする努力を続けているが、人口密度や長距離、ドライバーにとって見返りが少ないなどの要因が人気の妨げになっていることも判明した。

 

また、顧客の配車サービスの利用頻度についても調査。成人の10人に1人は週1回アプリを利用し、毎日、またはほぼ毎日利用する人はわずか2%だった。成人の22%は月1回の頻度でアプリを利用しているが、全体の67%の人々の利用頻度は、月1回より少ないという。「現在、米国の成人人口の4%が、週1回ペースで配車アプリを利用している。2015年の調査でも週１回の利用者は3%だったので、その数値はほとんど変わっていない」。

 

週１回利用すると答えた成人の中では、都心の利用者が19%で最も多く、次は郊外の利用者で6%、遠隔地の利用者は5%だった。18歳から49歳までの米国人で、週１回アプリを利用している人の割合は12%で、50歳以上のその割合（7%）に比べて高い数値が出ている。

 

詳細な報告書はこちらを参照。

 

※当記事は英国メディア「Mobile Marketing Magazine」の1/7公開の記事を翻訳・補足したものです。