成城石井は、2020年8月にコロナ禍における食品スーパー利用に関する消費者意識調査を東京・神奈川・千葉・埼玉で、20代-50代の既婚女性500名を対象に実施した。

 

ネットスーパーの利用者は一定数いるものの、ネット重視は9.8%にとどまる

 

 

ネット通販やネットスーパーにおける食品の購入頻度を調査した結果、78%が月に1回以上、55%の半数を超える人が月に2、3回以上ネットスーパーを利用していることが分かった。

 

 

一方、1か月のうち、食品を購入する際、食品スーパーとネットスーパーのどちらの比重が大きいか調査したところ、食品スーパーの比重が大きいという回答が89%にのぼり、一方、「ネットスーパーのみ」で食品を購入したとの回答はわずか4.1%にとどまった。また、「ネットの比重が大きいが食品スーパーと併用している」の回答と合わせても、ネットを重視しているのはわずか9.8%で、ネットでの買い物は利用することはあっても、重きを置いているのは食品スーパーという結果になった。

 

 

 

さらに、コロナ禍で新しく取り入れた、または利用頻度が増えたオンラインサービスについて調査した結果、ネット通販が44%と半数近くが利用増となった一方で、ネットスーパーの利用については、12%程度と上記同様、未だ浸透しているとは言えない状況にある。

 

コロナ間で、リモートワークの推進などを契機に益々オンラインサービスの拡充が進む中、食品購入においてはネット通販やネットスーパーなどのオンラインサービスではなく“リアル”な店舗が求められる傾向が明らかとなった。

 

コロナ禍でも「直接手に取りたい」が圧倒的。ネットとリアルの境界線は『鮮度』『食材比較』『新たな発見』

 

ネットスーパーではなく、食品スーパーを選ぶ理由として、「生鮮食品は直接見て手に取ってから購入したい」が75.2%と圧倒的に高く、次いで、「送料が高い」、「食材の比較ができない」、「目的以外の発見や新鮮な食品を楽しみたい」と、オンラインサービスが充実していても『鮮度』・『食材比較』・『新たな発見』が食品を購入する上で、重要な役割である一方、送料等の『割高感』はマイナスに繋がることがわかる。

 

 

 

次に、ネットではなく直接食品スーパーで購入する商品では「精肉」が約60%、「野菜・果物」「鮮魚・干物」なども50%を超え、生鮮食材に続いて「惣菜」が選ばれていることから、鮮度が関係する食材については、特に直接自分の目で確認することが重要視される傾向にあることがわかった。

 

 

 

さらに、ネットの活用により食品スーパーで購入する必要がなくなった商品を聞く質問で、最も多かった回答は「あてはまるものはない」であることから、コロナ禍においても、直接食品スーパーへ足を運び、直接目で見て、他の食材と比較できる環境を重要視していることが確認できた。

 

今回の調査で、ネット通販やネットスーパーなどのオンラインサービスの充実により利便性が高まる一方で、多くの消費者が食品購入は『直接手に取り、食材を比較して購入したい』というニーズが高く、内食の増加に伴い、家族との食事が増えたことや健康意識の変化から、より鮮度が高く品質の良い商品を期待していることが分かった。