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公開日2020/07/15

巣籠もり消費が増加し、3大ECモールの売上は4月に急増

ECデータ分析サービスを提供する株式会社Nintは、提供サービスである「Nint ECommerce」のデータを基に、新型コロナウイルスの影響による生活様式や消費行動変化がEC市場にどのような影響をもたらしているのか調査した。その一部を紹介する。

 

昨今新型コロナウイルスの影響で外出や施設の営業自粛・休校などの政府要請により消費者の生活行動へ大きな影響を与えている。日本においては1月に初めての感染が確認された。感染人数の増加にともなって、行政の動きとそれを受けた企業の対応によって段階的に在宅勤務が増加した。また、2月27日以降の小中高等学校の一斉休校以降、こども・親の在宅が更に増加し、また休日においても、外出自粛/各種施設の⼀時閉鎖によって消費行動・生活様式が変化している。このような変化がEC市場にどのような影響をもたらしているのだろうか。

 

まず、2019年2月~4月と2020年2月~4月を対象とした、「3大ECモール合計の月次売上昨対比」を見ていく。

例年4月は3月より売上が少ない傾向にあるが、2020年は4月が前月の売上を上回っている。また、昨年対比売上は2月113%、3月114%、4月138%と月を追うごとに増加し、4月に急増している。

 

 

売上伸長ジャンル

 

次に、月次の売上金額をジャンル毎に調査した結果を見ていく。調査は、2020年4月の売上1,000万円以上のジャンルを対象とし、売上前年比が高いジャンルからランク付けされた結果となっている。ジャンルは各対象ECモールの定義によるものであり、表には商品の特性や商品レビューからコロナ動向が販売に影響していると推察されるジャンルに緑色のハイライトが引かれている。

 

楽天における売上伸長ジャンル

1位、5位と6位にマスクがランクインしている。
2位の「メディアストリーミング端末」はGoogleのクロームキャストが多く販売されており、ユーザーのレビューから学校休校、外出自粛でお家時間を楽しむ影響が伺える。
3位の「保湿ジェル」ジャンルは、コロナの影響によるアルコール洗浄タイプの手指ジェル商品の販売が伸長している。
4位の「精肉セット」はコロナ応援としての福袋、復袋(=復興応援袋)商品の販売が急増した。
10位の「化粧品原料」はエタノール原液で大きく販売が伸びている。

11位以下においても、コロナの影響を受けるものが多く、TOP50のうち41ジャンルにおいてコロナの影響が見受けられる。

 

Amazonにおける売上伸長ジャンル

上位10位のうち1つのジャンル以外は、新型コロナウイルスの影響が見受けられる。
1位「ベビー体温計」、6位「測定器」はコロナ対策としての体温計商品が売れている。
2位「除菌剤」と5位「コスメ用詰替え容器」はアルコール除菌用品のコロナ対策用品の販売が伸長している。
4位「チェアパッド・座面クッション」はリモートワークで長時間の座り仕事対策として体の圧力を分散させる効果が期待できるというゲルクッションが大人気となっている。
7位と10位の「ゲーム機本体」は、休校・外出自粛の影響が見受けられる。
8位「布・生地」は手作りマスク用の材料の販売が増加している。

11位以下においても、コロナの影響を受けるものが多く、TOP50のうち43ジャンルにおいてコロナの影響が見受けられる。

 

Yahooにおける売上伸長ジャンル

他のモールと同様に除菌・衛生用品、マスク、体温計などのジャンルが大きく伸びている。
1位の「除菌剤、抗菌剤」は40000%以上の記録となった。
2位の「和洋裁材料」は手作りマスクの材料としてニーズが急増している。
7位の「衛生、清拭」ジャンルでは、除菌効果がある次亜塩素酸水の販売が急増している。
8位の「麻雀」は外出自粛ならびに雀荘が休業の影響で、自宅用麻雀器具の購入が増えていると見られる。
9位の「研究、開発用」ジャンルは紫外線除菌機器、スマホ除菌ボックスなど、除菌類商品の販売が伸長している。

11位以下においても、コロナの影響を受けるものが多く、TOP50のうち45ジャンルにおいてコロナの影響が見受けられる。

 

 

今回の調査で、3大ECモール合計の売上前年比は2月113%、3月114%、4月138%と月を追うごとに増加し、4月に急増していたことがわかった。リアル店舗で購入できない、または、外出リスクを感じるユーザーのEC利用頻度が急増していることが考えられる。

さらに、マスクやアルコール消毒品以外にも、自宅を快適に過ごす場所として整える商品ジャンルへのニーズが高まっており、3大ECモールそれぞれの伸長ジャンルTOP50において、いずれも8~9割がコロナの影響を受けていることもわかった。

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この調査は4月までを対象としているため、4月以降の緊急事態宣言に伴う外出自粛・テレワーク・休校の延長によって人々の消費行動の変化がEC市場へ更なる影響があると想定される。企業においてはその変化を見逃さないマーケティング活動が重要となると予測される。

 

<参考>
新型コロナウイルスが楽天・Amazon・Yahooショッピングでの購買活動に与えた影響

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