【2021年最新版】EC物流の巨大拠点、物流センターの延べ床面積まとめ

 

巣ごもり需要に後押しされ、今や日々の生活にしっかりと根付いてきたネット通販。モールやサイト、アプリなどを通じて消費者が買い物をするその裏側で、購入者の手元に最短日数で商品を届けるための物流に関する取り組みが日々行われている。ヤマトや佐川、日本郵政など宅配事業者の物流拠点に依存していたEC事業者が自社物流センターの構築へと大きく舵を切るようになって数年、自社物流センターは今もその数をさらに拡大しているのだ。2018年の調査に続き2回目となる本記事では、そのような巨大物流拠点にスポットをあて、主要な15のEC事業者の全84の物流拠点の延べ床面積を紹介していく。

 

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物流センターの延べ床面積について

 

大手のEC事業者の物流センターはその場所と共に、延べ床面積も公表されているケースが多い。通常の物流センターでは複数階建てとなっていることから、各階の床面積を合計した「延べ床面積」が広さの基準として公表されている。単位は平方メートルのケースもあれば坪で公表されているケースも多い。

 

 

主要EC事業者の物流センターの延べ床面積

 

それでは、主要EC事業者の巨大物流拠点である物流センターの延べ床面積を、公開されている延べ床面積が大きい順に見ていこう。あくまで公開データのみを元に集計を行っているため、実際の正確な数値ではないことをご留意頂きたい。

 

Amazon Japan 1,395,543平方メートル(421,369坪、但し非公開の川島・狭山・大田・印西・アーバンFC拠点を除く)

EC業界最大手である「Amazon Japan」は、非常に多くの物流拠点を持っている。2021年11月時点で計26カ所の代表的な拠点を持つほか、2021年3月末にサービスを終了したAmazon Prime Nowの専用倉庫として用いられていたアーバンFC(フルフィルメントセンター)拠点も6カ所保有し、現在も継続して利用されている。

アマゾンは以前、川崎FCにAmazon Roboticsという物流ロボットを導入することで少ない床面積での業務効率化を実現したが、2019年3月に竣工した茨木FC、2020年に竣工した坂戸FCと上尾FCでも引き続きAmazon Roboticsを導入しており、さらなる業務効率化を図っているようだ。

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▲2018年6月に発表されたアマゾン茨木FC完成予想図

拠点数や延べ床面積を他企業の物流拠点と比較してみると、依然として桁違いに多いことがわかる。王者Amazonを支えているものは、このような物流拠点の存在が大きいのだろう。

 

楽天 576,413平方メートル(174,842坪)

楽天グループ株式会社が運営する「楽天市場」は、現時点で計11カ所の物流拠点を持っている。

2018年時点では事業規模の大きさに対して物流拠点が少なく、対応が後手に回っている印象のあった楽天だが、2019年から一転攻勢し、わずか3年で7カ所もの物流拠点を新設した。例えばAmazonは、世界的に見てもWebサイトなどのユーザーインターフェースだけでなく物流拠点もしっかり整備する戦略を取っており、日本においても上述のように国内最大規模となっているが、やや遅れを取ったものの楽天もそれに追従する形となった。

 

ZOZOTOWN 442,300平方メートル(133,796坪)

大手ファッションECサイト「ZOZOTOWN」を運営する株式会社ZOZOの物流拠点は「ZOZOBASE」と呼ばれ、ここ2年で3カ所とかなりのペースで増加している。

2017年12月の発表によると、2019年秋にZOZOBASEつくば1の2棟目となる71,000平方メートルの大型物流施設を賃借しており、2017年6月に契約を開示していた1棟目と合わせて141,000平方メートルになるという。さらに2019年6月の記事によると、2020年2月には新たに72,000平方メートルを貸借、同年10月には110,800平方メートルを貸借するとのことだ。かなりのペースで物流拠点を増やしているZOZOTOWNだが、近年の急成長を考えると妥当ともいえる。

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▲2020年9月竣工のZOZOBASE完成予想図

 

ヨドバシカメラ 384,967平方メートル(116,453坪)

大手家電量販店である株式会社ヨドバシカメラのECサイト「ヨドバシ.com」は、現時点で計3カ所の物流拠点を持っている。特に川崎のアッセンブリーセンターは2015年に増床しており、拠点数は少ないがそれぞれが広大な敷地を持つことが特徴だ。ヨドバシカメラは他の家電量販店と比べEC物流拠点の拡充に力を入れているが、大手EC事業者がこれまで非公開だった物流拠点の情報を一部公開したことにより、結果的に前回より順位が下がっている。

記事によると、ヨドバシカメラは2013年3月に物流センターを桑名に新設する予定であった。しかし後の記事によると、建設予定地の地盤に問題が発見されたことから2015年に計画を一度撤回。その後しばらくしてアッセンブリーセンター桑名を稼働開始したものの、詳細は公開されておらず、延べ床面積などは不明である。

 

LOHACO 250,700平方メートル(75,813坪)

オフィス向けECを展開する「ASKUL」、さらにはヤフーと共同運営している個人向けECサービスの「LOHACO」は、2018年2月に全面稼働したASKUL Value Center関西も含めて現時点で2カ所の拠点を持っている。

2017年2月、LOHACOとASKULが利用していたASKUL Logi PARK首都圏が火災で稼働を停止するトラブルがあった。巨大な物流拠点ではリスクヘッジのために複数の拠点を離して確保する必要性が出てくるが、業務効率化のために拠点を集約する流れもあり、この点に関しては慎重な決定が求められる。2018年8月の記事によると、アスクルは再発防止のために消防設備の稼働確認や増強、初動対応のマニュアル化、大規模消防演習などを行い、安全の確保に努めているという。

 

ニトリ 241,062平方メートル(72,923坪)

大手ホームセンターの「ニトリ」を運営するニトリホールディングスは、ニトリから分社化したホームロジに12カ所の拠点を持っている。延べ床面積非公開の拠点が多いため、上記の数字は3拠点のみの合計である。

現在ニトリでは国内物流拠点の再構築を進めており、統合報告書2021において、全国を北海道、東北、北関東、南関東、中部、近畿、中国四国、九州の8つのゾーンに分け、約2,000億円を投じ2025年までに2~5万坪規模の自社物流センターを8カ所に新設・再配置すると発表した。その一環として、76,785平方メートルの石狩DCを2022年夏頃に、81,350平方メートルの神戸DCを2022年末頃に新設する予定だという。

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▲2022年末頃竣工予定の神戸DC

非公開含む12拠点の延べ床面積を合計すると、Amazonに次ぐ規模になると推測されるニトリ。大きなサイズの商材が多いため、物流拠点の拡充は業績に直結する重要なテーマであり、自社物流センターへの移行に対する本格的な取り組みが見て取れる。

 

ベルメゾンネット 132,879平方メートル(40,196坪)

カタログ通販大手の株式会社千趣会が運営するベルメゾンのECサイト「ベルメゾンネット」は、現時点で計2カ所の拠点を持っている。拠点数こそ増えていないものの、2021年9月の記事によれば今後は新技術の導入や機械による自動化に取り組み、既存の2拠点を用いて高度な物流を実現していく予定だという

 

ユニクロ 112,403平方メートル(34,002坪)

ファストファッションを中心に事業展開する、株式会社ファーストリテイリングの「ユニクロ」は、現時点で計2カ所の拠点を持っている。

記事によると、まだユニクロが物流業務を外部に依存していた2015年、同社の物流現場が大混乱し、大幅に発送が遅れるなどのトラブルがあった。その失敗から有明に自社物流センターを新設したユニクロは、マテリアルハンドリングのトップ企業であるダイフクと協業し、物流倉庫の全自動化に取り組むようになった。さらに別の記事によると、2020年秋には有明倉庫を上回る規模の西日本倉庫を稼働させる予定であり、こちらも引き続き自動化倉庫として運用していくという。

 

ショップチャンネル 93,000平方メートル(28,133坪)

ジュピターショップチャンネル株式会社の運営するTVショッピングサイト「ショップチャンネル」は、現時点で計5カ所の物流拠点を持っている。これらの物流拠点は、ネット通販向けと言うよりはTV通販の注文に対応する目的が大きいと思われる。

基幹拠点である茜浜物流センター以外の4拠点に関する情報は公開されていないが、5拠点を合計した延べ床面積は93,000平方メートルとなっている。2021年6月の記事によると、2022年4月には千葉県船橋市に定点ピッキングシステムなどを導入した物流センターを新設予定であり、今後は5カ所に分散している拠点を船橋市の新物流センターに集約していくという。

 

ディノス 52,804平方メートル(15,973坪)

千趣会と同じくカタログ通販大手である株式会社ディノスコーポレーションの運営する「ディノス」は、現時点で1カ所の物流拠点を持っている。公式サイトによると、2021年にセシール事業を譲渡しディノス・セシールからディノスコーポレーションに商号を変更しているが、自社物流センターであるディノスロジスティクスセンター東京に特に大きな影響はないようだ。

 

オムニ7 50,000平方メートル(15,246坪)

株式会社セブン&アイ・ホールディングスの運営するセブン&アイ総合通販サイト「オムニ7」は、現時点で1カ所の物流拠点を持っている。自宅への宅配かセブン・イレブン店頭での受け取りを選べる点などが好評なオムニ7だが、2018年4月の記事によると、オムニ7は続けるものの今後はリアル店舗を中心とした戦略へ切り替えていくという。

 

SHOPLIST 45,348平方メートル(13,718坪)

クルーズ株式会社の運営するファストファッション通販「SHOPLIST.com by CROOZ」は、初めての物流拠点を2018年12月に稼働している。SHOPLISTの事業拡大に伴い、大規模の物流拠点が必要となったという。上述の延べ床面積も2018年12月時点のものだが、その後の増床などもみられないため、当時の状態を維持しているものと思われる。

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▲2018年12月に稼働を開始したSHOPLIST待望の初の物流拠点

 

ショップジャパン 26,400平方メートル(8,000坪)

株式会社オークローンマーケティングが運営するTVショッピングサイトである「ショップジャパン」は、現時点で計2カ所の物流拠点を持っている。この物流拠点もショップチャンネル同様に、ネット通販向けと言うよりはTV通販の注文に対応する目的が大きいと思われる。

ショップジャパンはもともと千葉に物流拠点を1カ所持っていたが、記事によると2019年に西日本向けの拠点を新設している。これにより東西2拠点での柔軟な運用が可能になり、コロナ禍の巣ごもり需要にも対応できているという。西日本の物流拠点は詳細非公開のため、上述の床延べ面積は千葉ロジスティクスセンターのみのものである。

 

その他の主要EC事業者

ここまで紹介した物流センターは延べ床面積が公開されているものだ。上記以外にも、マガシーク株式会社は自社で扱う商品を一括で集約する物流拠点magacoを持ち、TV通販のジャパネットたかたは延べ面積は非公開だが計4拠点を運営するなど、多くのEC事業者が独自の物流センターの運営を行っている。

 

 

拡大とともに自動化が進む主要EC事業者の巨大物流拠点

 

依然として大規模物流拠点の新設は続いている。物流・宅配事業者の慢性的な人手不足、そして宅配までのリードタイム削減のために大手のEC事業者は自社物流拠点を構築することが至上命題となってきている。そのため、大規模物流拠点の新設は今後も加速していくことは間違いないだろう。また、業務・投資の効率化の観点から、点在していた拠点を1カ所に集約させる企業も多い。しかし、1カ所に集約することはトラブルが起きた場合のリスクを抱えることにもなりえるため、アスクルのように防災対策をしっかりと実施する必要もあるだろう。

また、ユニクロのように物流倉庫の自動化に取り組み、更なる効率化に突き進む企業も今後は増えていくだろう。このように、多くの消費者が気軽に「ポチッ」とする裏側で、巨大な物流施設が休まず稼働している事実を垣間見ることができる。巨大な物流センターが私たちのネットショッピングを支えていることを忘れず、自動化倉庫など物流に関わる新技術の発展に期待したい。