パンデミック禍で急増したラグジュアリーショッパー、デジタルノマド、エンパワード・アクティビスト、セルフケア愛好家は、今後も増加傾向にある。

 

Microsoft Advertisingは 、マーケターがバーティカル市場のオーディエンスにリーチし、関係を築く方法に変化をもたらす4つの新たな消費者ペルソナ(典型的なユーザー像)について詳しく説明している。この4つのペルソナ(ラグジュアリーショッパー、デジタルノマド、エンパワード・アクティビスト、セルフケア愛好家)は、過去18か月間のMicrosoftのファーストパーティデータと分析によって特定されたものである。

 

ラグジュアリーショッパー(高級志向の買い物客)

このペルソナは主に店舗利用者であったが、パンデミックの発生当初に高級小売店舗が閉鎖されたため、その数が増加した。実店舗の大半が再開されたにもかかわらず、ラグジュアリーショッパーのペルソナは依然存在し、永続的な消費者行動の変化を示している。

 

GoogleやBing/Yahooなど複数の検索エンジンを利用しているラグジュアリーショッパーの各エンジンの使用時間について

画像: Microsoft Advertising

 

Microsoft AdvertisingのグローバルブランドマーケターであるStephanie Worleys氏はラグジュアリーショッパーについて、「品質を重視し、日用品をよりラグジュアリーにする方法を模索している」とし、「彼らのラグジュアリー志向は、オンラインサービスにおいても店舗で受けるのと同様のシームレスでパーソナライズされたショッピング体験を期待することにまで及んでいる」と記している。また、彼らは徹底的なリサーチを行い、複数のクエリを使用して、自分たちの基準を満たすブランドを見つけている。最近実施されたラグジュアリーショッピングのトレンドに関するMicrosoftのファーストパーティデータ調査から、ラグジュアリーショッパーのペルソナについて詳しく知ることができる。

 

デジタルノマド

昨年のオフィス閉鎖に伴い、リモートワークが主流となった。場所という制約をうけないオーディエンスは、旅をしながら仕事をする。「この行動様式への変化は非常に顕著であり、彼らを中心とした一つの産業が生まれている」とWorley氏は語った。「その一例が、ノマド達が興奮している最初のRV車レンタルマーケットプレイスの1つであるRVShareだ」。

 

デジタルノマドは、ショッピングをする時には、他のグループと同等かそれ以上に、さまざまな分野のオンラインリサーチを利用する。彼らは、定期的に、住宅や交通機関だけでなく、移動しながらの生活に伴うニーズやサービス、アメニティを探している。彼らはモバイルデバイスを使用し、頻繁に場所を移動する。彼らは、旅行商品、食料品、食事、娯楽、住宅、交通機関など多様な検索ワードを使用するため、さまざまな分野において価値の高いターゲットとなる。

 

エンパワード・アクティビスト

このオーディエンスは、購入が投票と同じようなものであると捉えている。そのため、主に、環境、多様性、および(または)中小企業ブランドに対するスタンスなどと含む自分の倫理と価値観に見合ったブランドから購入する。

彼らの心に深く響くマーケティングメッセージは、エンパワード・アクティビストに影響を与える可能性が高い。また、彼らは政治的、環境的、社会的な問題に関心を持ち、検索する傾向がある。

 

セルフケア愛好家

パンデミックによる不安、ストレス、恐怖と、政治的および社会的混乱により、一部の消費者は、安心感を得るためにセルフケアに目を向けるようになった。したがって、心と身体の健康がこのグループの優先事項である。

 

Worley氏は、次のように語った。「セルフケア愛好家は、日中の仕事と生活の切り替えの達人だ。そのため、情報を素早く入手し、複数のデバイス間でシームレスなデジタルエクスペリエンスが提供されることを期待している」。彼らは、フィットネスのアイデア、ダイエットのヒント、仕事と私生活を両立させる方法、仕事の生活のハイブリッドな現実の中でのレジャーアクティビティを探していることが多い。

 

注目すべき理由

自社のターゲットオーディエンスにとって何が重要かを見極めることは、実際にターゲットオーディエンスの共感を呼ぶ製品やサービス、メッセージを生み出すために不可欠である。彼らの行動は彼らの優先順位を反映しており、自社ブランドがそれらの優先順位をサポートしていることを示すことにより、より多くのコンバージョンの獲得が可能となる。

 

Microsoft Advertisingが特定した新たなペルソナは、パンデミック以降に消費者が経験した混乱のなかで生まれたものである。ブランドが自社の製品と価値がオーディエンスのニーズに合わせて進化していることを明示すことができれば、オーディエンスからより多くの顧客生涯価値を引き出すことも不可能ではない。

 

※当記事は米国メディア「MarTech」の11/5公開の記事を翻訳・補足したものです。