TOPPANグループの株式会社ONE COMPATHが運営する法人向け地図ソリューション「Mapion Biz」は、全国の男女13,667名を対象として、2025年1月10日から13日にかけて商品探しに関する意識調査を実施した。

 

 

調査結果

 

「商品を購入する前にその商品がどこのお店で買えるか調べたことはあるか？」を聞いたところ、72.8％の人が「調べる」（「いつも調べる」、「よく調べる」、「ときどき調べる」の合計）と回答していた。
また、「欲しい商品がどこのお店で買えるかをインターネット上で探したことはあるか？」の問いに対しては、82.1％の人が「はい」と回答しており、この4年で5.3ポイントも上昇していた。この結果から、生活者が商品を購入する前にはどこで購入できるかをインターネットで調べることは当たり前の行動となっていることが分かった。

 

 

新しい商品や欲しい商品を知るきっかけについて尋ねたところ、全体では1位は「テレビ番組/テレビCM」で約6割となっており、デジタル化が進む現代においても、テレビメディアは依然として強力な商品認知経路となっているようだった。次いで2位は「店頭」の44.6％、3位は「インターネット広告」の31.0％だった。続いて、年代別に見ると、10代以下では「テレビ番組/テレビCM」の38.2％に次いで「友人や家族からの口コミ」の32.9％がランクインしていた。20代では「SNS」が54.6％とトップ、30代以上では「テレビ番組/テレビCM」が1位となっており、世代によっても情報収集方法に違いが見られた。

 

 

商品の購入を検討する際、事前に商品を買えるお店が分かることがどれだけ購入に影響するか聞いたところ、実に7割の生活者が購入決定に影響すると回答し、その中でも32.7%が「非常に」もしくは「かなり」影響すると回答していた。
さらに注目すべきは、欲しい商品が店頭になかった際の行動で、最も多かったのは「他の店舗で探す」が55.0%だった一方、34.9%の生活者が「オンラインストアで購入する」と回答していた。しかし、「購入をあきらめる」という人も一定数（3割以上）存在しており、店舗での商品取扱いの「見える化」が販売機会の損失を防ぐ重要な要素となりそうだ。

 

 

「Mapion Biz」について

 

月間1,200万人が利用する地図検索サービス「Mapion」をベースとし、法人向けに展開している地図ソリューション事業で、累計300社以上に導入されている。2020年11月、「Mapion Biz」としてブランド統合し「店舗検索サービス」「買えるお店マップ」「Googleビジネスプロフィール連携」「地図配信API・各種APIサービス」などを展開している。