D2C支援事業やECプラットフォーム「ecforce」を提供する株式会社SUPER STUDIOは、経営層・販促・マーケティング・PR業務に関わるEC事業者512名とECサイトを使ってショッピングを行う消費者504名を対象に、「EC事業者のOMOの実態と消費者の購買動向に関する調査」を実施した。



調査結果

 

実店舗運営における課題は、「運営の人的リソースの不足」が38.5％で最も多く、「予算の確保が難しい」が34.9％、「運営ノウハウの不足」が33.8％と続いた。

 

 

実店舗運営の経験がない理由について尋ねたところ、「運営の人的リソースの不足」が27.9％、次いで「運営ノウハウの不足」が24.6％、「予算の確保が難しい」が21.3％と、実店舗運営における課題と同様の内容が上位だった。

 

 

オンラインとオフラインのデータ関連の課題について、「販売チャネルごとの販売データや顧客情報などのデータ統合ができていない（できていても人力でエクセルなど、アナログな処理をしている）」が約6割という結果で最も多かった。次いで、「複数の販売チャネルを介した分析ができていない」が45.4%、「販売データや顧客情報の全てを自社で保有できていない」が38.9%だった。このことから、販売データや顧客情報のデータ統合が出来ていないため、データ分析や施策実行にまで辿り着けていないことが想定される。

 

 

「オンライン販売のみのブランドで購入検討をする際、実物を見てみたいと思ったことはありますか」との質問に対し、ECでの購入が増加しているものの、「実際に商品を見てみたい」と希望する割合は約9割と、大半の人が実物を見たいと考えているようだった。この結果から、オンライン販売のみのブランドも増加はしているが、実物を見れる機会があるかどうかは消費者にとって重要なポイントとなりそうだ。

 

 

「ポップアップストア（期間限定店舗・ストア）で商品を購入したことがありますか」という問いに対し、「ある」と回答したのは71.9％と、実際にポップアップに行くだけでなく商品も購入する人が多いようだった。このことから、事業者としては、売上向上のためにリアル店舗の活用も視野に入れる必要性が伺えた。