株式会社フューチャーショップは、futureshopシリーズ利用中のEC事業者に「現在のECモールと十店舗運営の状況とアフターコロナの展望についてのアンケート」を実施した。

 

 

ECモール等、多店舗展開状況

 

 

自社EC・モールの多店舗展開状況について調査したところ、自社EC以外のECモールに出店している状況が72.00%と大多数を占め、これまでECモールに一度も出店したことがないが21.20％、過去にECモールに出店していたが、今はしていないが6.80％と少数にとどまった。また、業種別で現在ECモールに出店している割合が多いものをみていくと、「日用品・雑貨・インテリア」と「ブランド品・スポーツ・DIY 」が85％と高い割合だったのに対し、「食品・スイーツ」は、ECモールに出店している割合が50%と、一番少なかった。

 

 

また、「過去にECモールに出店していたが、現在出店していない」割合が高いのは 「食品・スイーツ（16.67%）」、「日用品・雑貨・インテリア（12.20%）」で、割合が少ないのは、「ブランド品・スポーツ・DIY」が０％、「アパレル・ファッション」が2.33％となった。

 

 

続いて、ECモールと自社ECどちらが売上が伸びているかを業種別でみていく。

 

「日用品・雑貨・インテリア」「ブランド・スポーツ・DIY」はECモールの方が好調で、約5割となっていたが、「アパレル・ファッション」は42％、「食品・スイーツ」が52.63％と、自社ECの方が伸びていた。 自社ECの方が伸びている要因としては、「デザインや購買導線など、 自由なサイト設計が可能だから」が39.66％と一番多く、「ECモールのセールといったイベントに巻き込まれず、 自社の戦略を思ったタイミングで実現できるから」が36.21％、「SNSと連動しやすいから」が32.76％と続き、大差はあまりなかった。この他にも、自由回答として、「自社ECへのリソース投下」「 自社ECの方が商品のラインナップが充実している」「SEO対策や広告出稿など、サイト自体に手を掛けられることが多いから」等、運営面や商品面から様々な意見が出た。

 

 

 

実店舗とEC

 

ECでの買い物が増加しているといえども、現状EC化率8.08％を考えると、実店舗はまだまだ大切な顧客接点の1つといえる。そして、生活者がECで情報を得て、実店舗で実物を見て購入するなどの動きも見られる中、EC事業者の実店舗運営状況について調査した。

 

 

 

実店舗運営状況としては、回答者の53.6%が実店舗を運営していると回答し、業種別でみると、「アパレル・ファッション」・「食品・スイーツ」は実店舗も運営している割合が高く、約7割だった。しかし、「日用品・雑貨・インテリア」「コスメ・健康食品・ダイエット」はEC専業傾向が強く、は実店舗運営3割強程度だった。

 

 

ECと実店舗の売上比率を調査した結果、ECの売上比率が1割としている回答が最も多く、 続いて、ECの売上が3割と9割が同数と、偏りがある状況だった。そして、今後目標とする、ECと実店舗の売上比率はECと実店舗の売上比率を5:5としている回答が最多で、続いて、現状よりEC売上比率が8～9割と高い状況を目標とする回答も目立った。

 

 

緊急事態宣言が解除され、客足が実店舗に戻りつつある中、実店舗への取り組み強化意向を尋ねたところ、 2022年はオムニチャネル・OMOといった店舗のデジタル化が進む兆しを見せている。また、ECの売上比率を上げたいと考えていても、「実店舗を閉鎖する予定」との回答が少ないことから、ECと実店舗の相乗効果を感じられている事業者が多いと推測できる。