DX現場支援で顧客と共に社会変革をリードする株式会社メンバーズにおいて、企業のSNSマーケティング支援を提供する専門組織、メンバーズグッドコミュニケーションズカンパニーは、12歳～60歳以上の男女7,246名を対象に「SNS利用実態調査2025」を実施した。



調査結果

 

10代・20代の若年層は平均4.7個ものSNSアカウントを保有し、目的別に複数のSNSを使い分けていることが分かった。

また「SNSを利用する目的」について調査したところ、YouTubeでは43%が「趣味や興味関心に関する情報収集」を目的とする一方、能動的な購買行動につながる「気になる商品・サービスの情報収集」ではX（旧Twitter）が18.8%で最も高く、次いでYouTubeが17.5%を占める結果となった。一方、TikTokは「暇つぶし」をすると回答した人が圧倒的に多く、「情報収集」に利用する人は他SNSに比べ少ない傾向だった。この結果から、企業がSNSを通じて生活者に効果的にリーチするためには、各SNSの特性と生活者の利用目的を深く理解し、プラットフォームごとに最適化されたコンテンツ戦略を策定することが重要だと明らかになった。

 

 

「企業やブランドのSNSイメージ」について尋ねたところ、生活者の33.8%が「活用が上手であれば好印象」と回答する一方、「宣伝中心の発信には不快感を覚える」とする人が一定数いた。また「情報がスムーズに手に入り、便利」と回答する人も26%と情報のスムーズな取得が好印象に寄与していることがうかがえた。企業SNSは、単なる運用の有無ではなく、生活者にとって価値ある情報を提供できているかが評価の基準となっていることから、信頼性が高く、生活に役立つ情報の発信が、ブランド好意度の向上する要因と考えられる。

 

 

「SNSアカウントの情報発信として不要と感じる情報」で挙げられたのは、「運用担当者（中の人）の個人的な発信」が40.7%で最も多く挙げられている。一方、「新商品やサービスの紹介」や「お得なキャンペーンやイベント」は少数だった。

この結果から、生活者は、自身にとって不要な情報や企業都合による一方的な発信に対して敏感に反応する傾向にあり、SNSマーケティングにおいては、常に生活者視点に立ち、「この情報は生活者にとって価値があるか」「過剰な宣伝になっていないか」を基準とした情報選別が求められる。また、運用担当者の個性を活かすこと自体は否定されるものではなく、それが顧客ニーズと整合しているかが重要な判断基準となるようだ。

 

 

 

株式会社メンバーズ

 

「DX現場支援で顧客と共に社会変革をリードする」を掲げ、デジタル人材の伴走による企業へのDX現場支援事業を展開。高い専門スキルを持つデジタル人材が取引先企業のチームの一員として、上位戦略を理解し実行に落とし込みながら、現場での内製によるDX推進を伴走支援し、取引先企業のDX投資のROI最大化に貢献している。

 

 

株式会社メンバーズ メンバーズグッドコミュニケーションズカンパニー

 

顧客起点のマーケティングを強化するための、調査分析、SNSや広告などのコンサルティングから、「あたかも社員®」をコンセプトとした専任担当制による伴走型支援を特徴として、マーケティング支援を行っている。