デジタルメディア及びマーケティング業界では、新型コロナウィルスの影響にもかかわらず、概して収益の見通しに自信を持っている。英国を本拠地とするマーケティング広告エージェンシーBluestripe Groupと、その子会社でデジタルメディア・マーケティングに関するインタビュー・調査・分析・洞察などを行うNew Digital Ageの調査によると、業界幹部の64%は、今後1年にわたり、収益は増加すると考えており、18%は5割強の収益増加を見込んでいる。

 

英国のデジタルメディア及びマーケティング幹部101人を対象として実施した調査によると、90%は、景気後退、56%は、新型コロナウィルスの第二波を懸念している一方で、68%が、人員のレベルアップまたは現状維持を予測、73%は賃金アップまたは現状維持を予測している。

 

「デジタルメディア及びマーケティング業界は、常に回復力に富んでおり、今回の調査結果がそのことを裏付けている。収益の増加を予測し、多くの人が大幅な増加を見込んでいるという見解に勇気づけられている」とBluestripe GroupのマネージングディレクターAndy Oakes氏は言う。

「そうは言っても、デジタルメディア及びマーケティング業界は、顧客やより幅広いマーケットに対し、この業界が行っている有意義な仕事について伝え続け、常にコミュニケーションを取り続けることが依然として重要である」と語った。

 

COVID-19の結果として、回答者が苦闘すると予想する課題の1つがダイバーシティーである。

57%は、新型コロナウイルス渦の現状では、新たに才能ある人材がこの業界に参入することは大変困難であり、ダイバーシティーの実現がより難しくなると感じている。一方、40%は、ダイバーシティー戦略に費やすための資金がなくなることを憂慮している。

 

それ以外にも、コロナ禍において、多くの人々の働き方にも変化が見られ、その新たなアプローチは定着するだろう。スタッフの出勤が週4、5日となると考える回答者は、わずか5%だったのに対し、82%は、週2 、3日程度の出勤を予測している。

 

※当記事は英国メディア「Mobile Marketing Magazine」の10/5公開の記事を翻訳・補足したものです。