米City Retail Servicesが実施したアメリカにおける最新の全国調査によると、ミレニアル世代の両親の65%は、子どもたちが新学期を迎えるにあたり、オンラインではなく、実店舗で買い物をする方がより効率的に予算内に抑えられると感じていることが明らかになった。ミレニアル世代とは米国において2000年代に成人あるいは社会人になる世代で、1980年代から1990年代初頭までに生まれた人のこと。

また調査の結果、彼らの72%は今年の新学期の準備の買い物を、オンラインではなく、実店舗で行う予定とのこと。

「今後、ミレニアル世代の親の増加に伴い、小売業者への影響は大きくなっていくだろう」とCiti Retail Servicesの販売事業開発の業務執行取締役兼副社長Leslie McNamara氏は言う。

「彼らは、ショッピングで電子機器のような高額商品を購入する際にはブランド名に左右されがちだが、新学期の買い物に関しては子どもの意見を大いに重要視する。小売業者がミレニアル世代をマーケティングする際にこのことを参考にアプローチする必要がある。ミレニアル世代が人生の次なるステージに突入することで、彼らの買い物に関する傾向は、これまでの一般的概念を覆すことになるかもしれない。」

調査によると、ミレニアル世代の親の91%は、新学期準備の買い物で、自分がかつて親にしてもらった以上に、自分の子どもの意見を考慮したいと感じている。つまり、新世代の親たちは新学期用品購入にあたり、「子どもの意見や意向により耳を傾ける」ということを小売業者に示唆しているのだ。

その他特筆すべき点は、予算へのこだわりである。しかしこれに関しては、ミレニアル世代の親たちが実店舗での買い物を好む唯一の理由ではない。実店舗を好む主な理由は以下の通り。

  • 服の試着や電子機器の試用ができるため  （63%）
  • 何を買うか決断する際、子どもの意見を取り入れるため  （60%）
  • 商品比較がより容易にできるため  （48%）
  • 安く購入できるため  （43%）

「ミレニアル世代の親たちは、新学期用品のマーケットにおいては、まだ比較的新しい存在である。そのため重要なのは、この親たちが実際どのように買い物するのかを反映させるために、彼らの購買行動を調査し考察していくことである」とMcNamara氏。

そして「このターゲット層を理解するためには、認識力が重要な鍵となる。予算編成、新学期用品セールの期間、子どもたちの意見などの要因について言えば、親となったミレニアル世代の判断理由や考え方を考察することによって明らかになる点はまだたくさんあるだろう」と続けた。

 

※当記事は「Mobile Marketing Watch」の8/22公開の記事を翻訳・補足したものです。