株式会社東通メディアは、3期以上連続で増収をしている通販・EC事業者109名を対象に、通販・EC事業者の売上アップに関する実態調査を実施した。



調査結果

 

「Q1.あなたの会社が、3期以上連続で増収している「成功要因」と感じていることを教えてください。（複数回答）」と質問したところ、「発生コストの最適化に注力した」が49.5%と約半数で最も多く、次いで「商品ラインナップの見直しや分析を強化した」が46.8%、「顧客の声を集めサービスの向上を図った」が31.2%だった。

 

 

「Q3.あなたの会社では、通販基幹システムを導入していますか。」と尋ねたところ、「現在導入している」が56.9%、「以前導入していたが、現在は導入していない」が11.0%、「一度も導入していない」が27.5%だった。

 

さらに、Q3で「現在導入している」と回答した方に対し、「Q4.通販基幹システムに対する、現在までの投資総額」聞くと、「10000万円以上」が19.4%と最も多く、「100万円～300万円未満」が14.5%、「500～1000万円未満」が12.9%となっており、高額な通販基幹システムを導入している人が一定数いた。

 

 

Q3で「現在導入している」と回答した方に対し、「Q5.通販基幹システムの導入後、売上アップのためのカスタマイズなど、特に費用をかけた機能を教えてください。（上位3つまで）」と質問したところ、「注文管理」が56.5%、「商品情報の管理」が51.6%、「在庫管理」が51.6%と、管理系の機能に重きを置いていることが分かった。

 

 

Q3で「現在導入している」と回答した方に、「Q6.通販基幹システムを導入したことは、売上アップにどの程度影響していると思いますか。」と質問したところ、「かなり影響している」が51.6%、「やや影響している」が35.5%だった。

 

さらに、Q6で「かなり影響している」「やや影響している」と回答した方に対し、「Q7.EC事業の売上アップのために、通販基幹システムをどのように活用していますか。（複数回答）」と質問したところ、「在庫管理で欠品や過剰在庫を削減」が61.1%、「顧客の好みに合わせたコンテンツや商品の提案」が53.7%、「レポート・分析機能を活用した戦略の立案」が48.1%だった。

 

 

「Q8.今後も継続してEC事業の売上を上げていくために、通販基幹システムに求めること（複数回答）」を聞いたところ、「他社サービスとの連携を強化できる」が42.2%、「常に最新の状態で在庫が管理できる」が42.2%、「様々なデータを一括で処理できる」が42.2%と、この3点が同率で1位と、上位3つに対し意見が多数を占めた。

 

 

 

まとめ

 

現在、通販・EC業界の成長を背景に、事業者は売上アップのための取り組みを進めている中で、通販基幹システムの導入は売上アップの重要なカギとなっており、調査結果からも分かるように、特に在庫管理の最適化が注目されている。

 

今後はシステムの更なる進化や他サービスとの連携が求められることが予想されていることから、事業者は顧客ニーズに応えるとともに、効率的なシステムの導入をしていくことが必要なのではないでしょうか。