オンライン販売業者は、平均して6つの異なるマーケットプレイスで活動を行っている。消費者の63%がブランドのサイトよりもマーケットプレイスを好むため、販売業者は自分の商品が確実にそこで販売されるようにする必要がある。しかし、マーケットプレイスでの販売には独自の課題も伴う。
これらのデータは、ChannelEngine（クラウドベースの統合プラットフォームを提供するオランダの企業）による新しいレポート「Marketplace Seller Trends Report 2025（2025年版マーケットプレイス販売業者の動向に関するレポート）」に基づくものである。今年の6月から7月にかけて、470のオンラインマーケットプレイス販売業者に対してインタビューが行われた。この調査には、フランス、ドイツ、オランダ、英国、米国の販売業者が参加した。
販売業者の67%が少なくとも4つ以上のマーケットプレイスで活動
販売業者の大半（67%）は少なくとも4つのマーケットプレイスで活動している。これにより商品の更新や価格の管理が課題となっている。大多数の販売業者（62%）は統合ツールを活用しているが、半数以上（52%）は依然としてスプレッドシートやその他の社内ツールに依存しているという。
マーケットプレイスにおける「売上の増加」に注力しているのは、マーケットプレイス販売業者の32%
マーケットプレイス販売業者の優先事項を見ると、大半はすでに活動しているチャネルからの収益拡大に注力している。具体的には、売上の増加（32%）、商品の認知度向上（31%）、収益性の改善（27%）などが挙げられる。
マーケットプレイスでの競争力の維持が最大の課題
同レポートによると、販売業者は平均して週の業務時間の36%を、出品情報の更新、エラー修正、価格調整などの手作業に費やしている。マーケットプレイスでの販売における最大の課題は、価格競争力と商品可視性の維持であり、販売業者の約3割（29%）がこれを最も困難だと感じている。
オンライン販売業者の27%にとって、変化するマーケットプレイスの要件に対応し続けることは困難である
しかし、変化するマーケットプレイスの要件に対応し続けること（販売業者の27%が該当）など、さらなる課題も存在する。業務時間の半分以上を手作業に費やしている販売業者においては、その割合は40%にまで上昇する。
マーケットプレイス参入の障壁
商品の検索がオンラインマーケットプレイスから始まることが多いにもかかわらず、一部の販売業者は依然としてマーケットプレイスへの参入に消極的である。販売業者の28%は、経済的な不確実性から事業拡大を躊躇しており、4分の1以上（26%）は技術的な設定の複雑さが理由で拡大をためらっている。より優れたツールや統合ソリューションの導入は、こうした販売業者の消極的な姿勢を克服する助けとなる可能性がある。
※当記事は欧州メディア「Ecommerce News」の10/10公開の記事を翻訳・補足したものです。
