最近の二つのレポートは、モバイル端末内での動画広告の重要性を明らかにした。

モバイル動画広告会社Positive Mobile社は、2016年度第4四半期のデータによると、モバイル動画広告がモバイル端末向け広告全体の17%を占めており、2016年初期から比べると5%増加しているという。

 

ニュースサイトBizReportで今週2月16日に取り上げられたレポートでは、モバイル動画広告にてシェア首位に立ったカテゴリーは、消耗品メーカーの35%。次は小売りで17%、その次は通信会社で10%の割合であった。

 

Positive Mobile社CEOのSahi Stein氏によると、「選挙日が近づくにつれ、議員立候補者から、自動車販売会社やその他の小売業まで全ての地元の広告が飛躍的に伸びた」という。

一方で、世界最大級のコンピュータネットワーク機器開発会社Cisco社によるレポート「Visual Networking Index Global Mobile Data Trends」では、2021年までにモバイル端末使用データが全IPトラフィック量の20%を占め、120億台ものモバイル端末が普及すると推測。

動画閲覧のデータ量は2021年までにモバイル端末使用データ量全体の76%になるとされ、最も高い伸び率が予測された。

 

Cisco社サービスプロバイダ向けマーケティング部長のDoug Webster氏は「（動画通信量が増える）結果、5Gの高性能化のために、今日の需要だけでなく未来にも対応できるプログラマビリティと自動化機能向上を含むより広範囲な（通信の）アーキテクチャの改良が求められる」と語った。

 

※当記事は米国メディア「Mobile Marketing Watch」の2/24公開の記事を翻訳・補足したものです。