トランスコスモス株式会社が、2018年に開始したアジア10都市対象調査の設問を継承し、2022年からは対象都市から5都市を残したうえで、ソウル（韓国）、ニューヨーク（米国）、ロンドン（英国）を加えた世界8都市のショッピング利用者を対象とした自主調査「世界8都市オンラインショッピング利用調査2023」を実施した。

 

 

調査結果

 

オンラインショッピングにおいて1年前と比べた商品価格上昇について15の商品カテゴリーごとに「非常に思う」「ある程度思う」「あまり思わない」「まったく思わない」の4段階で尋ねたところ、ロンドン、ニューヨーク、ムンバイ、ソウルでは商品を問わず「非常に思う」との回答が多かった。一方、東京（2.0％）、上海（2.2％）、ジャカルタ（4.6％）では、多くの商品カテゴリーで「非常に思う」との回答は2割以下にとどまった。この傾向は各国のインフレ率統計とも一致しており、インフレ率が高かったロンドン（9.1％）、ニューヨーク（8.1％）、ムンバイ（6.9％）では多くの商品で価格上昇が実感されていた。またソウル（5.5％）では特に食品・日用品での価格上昇を感じる人が多い傾向にあった。さらに、商品カテゴリー別でみていくと、食品・飲料、日用品のほか、ファッションや家電、携帯電話などの値上がりが大きかった。

 

 

商品の値上がりにともない、オンラインショッピング行動がどう変わったかについて尋ねた結果、いずれの都市でも、割引クーポン利用やセールにあわせた購入など安く買う工夫だけでなく、まとめ買いや頻度の見直しなど、普段の買物行動を見直す動きも見られた。加えて、インフレ率の違いや為替の変動に合わせて、越境ECを利用することもインフレへの対応方法のひとつとなっている。また、ムンバイやバンコクでは商品カテゴリーを問わず30％以上の人が「国内よりも安く購入できる海外ECサイトを利用するようになった」と回答しており、他国よりも「海外ECサイト」に注目していることがわかった。他の都市同様に、インフレ率が低い上海とジャカルタでも、購買行動を見直し計画的に行動する消費者は多いものの、東京は他の都市に比べると具体的な行動に移す人が少なかった。

 

 

ライブコマースで購入した経験があると答えた人は、前回、前々回と同様、全都市の中でバンコクが最も高く、続いて上海、ジャカルタも比較的多い結果となった。アジアの都市では購入経験、認知ともに高い傾向は変わらなかった一方、ニューヨークとロンドンは、アジアの都市ほどではないものの、6割前後が認知しており、購入経験者もほぼ昨年並みで定着している様子がうかがえる。また、東京認知度については徐々に増えているものの、利用者は2.8%と非常に低い水準にとどまり、名前を聞いたことのない人も半数以上を占めていた。

 

 

今回の調査についてのコメント

 

トランスコスモス グローバル事業統括 アナリストの萩原雅之は、「この1年の世界的なインフレはオンラインショッピング行動にも大きな影響を与えました。コロナ禍によって実店舗からオンラインへのシフトが進み、EC市場は比較的好調に推移していました。しかしエネルギー危機や原材料費の高騰によって、値引き余地の縮小や配送料の上昇などでブレーキがかかる可能性もあります。国や都市によってインフレ状況や消費者マインドには違いも見られるので、それぞれの特徴を理解したうえで施策を考えることが必要です。」とコメントしている。

 

 

トランスコスモス株式会社について

 

トランスコスモスはお客様企業のビジネスプロセスをコスト最適化と売上拡大の両面から支援するサービスを、アジアを中心に世界28の国と地域・172の拠点で、オペレーショナル・エクセレンスを追求し、提供している。トランスコスモスは事業環境の変化に対応し、デジタル技術の活用でお客様企業の変革を支援する「Global Digital Transformation Partner」を目指していく。