株式会社シードは、運営するデジタルマーケティング情報メディア「デジマ部」において、全国の10代〜70代以上の男女1,504名を対象に「AIによる検索行動の変化に関する意識調査」を実施した。



調査結果

 

「わからないことがある時、普段どこで調べるか」と尋ねたところ、Googleが64.8%と圧倒的なシェアを維持していた。その一方、ChatGPT（6.7%）やGemini（1.1%）など、AIサービスだけで約8%のシェアを獲得し、検索エンジンであるYahoo!の22.6%に次ぐ勢力として台頭し始めている。このことから、Googleの利用者は依然として多いものの、「要約」というAIの特性を活かした侵食が始まっていることが分かった。

 

 

「商品を探す時、主にどこで検索するか」と質問したところ、商品購入の場面ではAmazonが半数近く、次いで楽天が25.7%、Yahoo!ショッピングが8.9％となっていた。その反面、情報収集ではGoogleが断トツでトップだったものの、商品購入でのGoogle利用率はわずか5.3%に留まり、Amazonの約10分の1程度のシェアだった。この結果から、「買いたい」はECモールへ、「知りたい」はAIへと分散が進んでおり、Google検索一辺倒のSEO対策ではリーチできない層が拡大していることが明らかとなった。

 

 

「生成AIを使うようになってから、WEBサイトを訪問する頻度が変わったか」について質問すると、「変わらない」と回答したのは6割を超えていたものの、3割程度と一定数の人が「Webサイトを訪問する頻度が減った」と回答していた。これは、「検索エンジンで集客し、サイト内でコンバージョンさせる」という、過去20年以上続いたデジタルマーケティングの王道モデルが、根底から揺らいでいる事を意味している。

 

 

「今後の分からないことに対する検索手段」について尋ねたところ、「検索エンジン」との回答が最も多かったものの、「検索エンジンとAIを使い分ける」「AIをメインにする」と答えた層は約4割にも上った。また、近年利用者は、AIで概要を掴み、Googleで裏付けを取る、あるいはその逆を行う「ハイブリッド検索」を行っている。このような状況に対応するため、マーケティング業界では従来のSEO（検索エンジン最適化）に加え、「GEO（Generative Engine Optimization）」や「AIO（AI Overview Optimization）」と呼ばれる新たな対策が急がれる。

 

 

株式会社シードについて

 

株式会社シードでは、「AI検索シフト」に対応するため、企業の「AIO・GEO対策」を支援するサービスを提供している。 現状のAIからの認識状況の診断や、指名検索を増やすための評判形成支援などを通じ、次世代の検索環境における企業の競争力強化をサポートしていくとのこと。