エンジニアエンジニアリングマネージャーtoB購買プロダクト

求人情報 情報更新日：2024/11/22

職種	エンジニアエンジニアリングマネージャーtoB購買プロダクト
仕事内容	継続的に急成長している購買管理システム事業の今後を支えるシステムの設計、開発、運用を担うエンジニアグループのエンジニアリングマネージャーとして、以下の役割を担って頂きます。▼主な役割・将来、事業拡大を見込んだシステム開発のロードマップ立案と戦略の意思決定・事業成長に向けたプロダクト開発案件の優先度調整とエンジニアの適切なリソース配分・自社事業拡大に向けたプロダクト開発案件のPMもしくはエンジニアのマネジメント・人事評価や人材採用組織マネージメント・プロダクト開発など重要なミッション遂行に向けエンジニアメンバーのサポートやコーチング、ティーチングの実施・エンジニアのエンゲージメント向上のため1on1などを通じコーチングやサポートを行います・全社横断の自社事業運営に関わり、自社事業システム品質向上や業務効率化向上に貢献▼直近のissue・事業促進に繋がるプロダクト開発を確実に推進できるエンジニアチームの体制作り、構造的問題の解決・社内のモダナイズ案件へのエンジニアのアサインと部門間コミュニケーションの促進・社内重要案件の着実な推進▼エンジニアリングマネージャーとして働くことの魅力【どんな組織か】エンジニアは要件検討から開発、リリース、運用、改善まで、エンジニアが自分たちで考え実行に移しています。またユーザーであるお客様の声も実際に聞くことができるので次の改善を早期に行うことができ、顧客体験向上に向けて一緒に共通の目標を持ちプロダクトマネージャーや営業とプロダクト開発の企画を実行することができています。メンバーはフルスタックエンジニアやアプリ開発の経験が豊富など多様なバックグラウンドを持っており、皆それぞれの経験を活かして開発を行っています。エンジニア組織全体としても、自ら問題を提起し、組織全体の成果を考えて意思決定を行うプロセスを大切にしています。【成長性が高い事業の更なる拡大や改善に向けた組織作りに取組む事が出来る】大企業顧客の調達コストを削減する購買管理システム事業は140％とかなり成長率の高いシステムです。本ポジションでは、事業拡大に向けた開発計画合わせて、技術的負債や課題の解決を計画的に遂行するためのロードマップを立案し組織構成を行います。新たなチャレンジに取り組み、意思決定の経験を活かすことができます。【エンジニアリングの重要度を理解している経営層の元、事業運営に携わることができる】会社全体として、事業拡大のためにエンジニアリングの重要性を把握しています。品質向上や業務効率化、グループ間のコミュニケーションの向上まで幅広く全社横断で自社事業運営に関わっていただくことが可能です。経営層もエンジニアリングに理解があるため、業務に必要な支援を受けながら実践的な経験を積むことができます。
雇用形態	正社員
求めている人材	▼求めるスキル・経験・Python/Javaなどオープン系開発言語を用いた開発経験・5年以上のECサイト等、Webサービスのシステム開発・運用経験・組織マネージメント経験・裁量権、意思決定権を持ったプロダクト開発のマネジメント経験▼あると望ましいスキル・経験・プロジェクトにおいて、技術的な問題を解決するための技術的知識・開発プロセス全体を把握し、スケジュールを立て、チームを管理するプロジェクトマネジメント能力・開発プロセスで発生した問題を解決できる問題解決能力・他チームと円滑なコミュニケーション、調整が可能なコミュニケーションスキル・購買業務に関する業務知識
勤務地	大阪府
給与	800〜1250万円
勤務時間	9:00～18:00（休憩1時間）※育児・介護フレックスタイム制度あり（コアタイム10:00～15:00）※時差出勤制度あり
休日休暇	・完全週休二日制（土・日、祝日） ・有給休暇（入社時5日付与、入社半年後5日付与） ・年末年始休暇 ・慶弔休暇 ・産休 / 育休 ・バースデー休暇など ・年間休日120日以上
待遇福利厚生	・賞与あり（年2回） ・昇給（年2回） ・各種社会保険完備（健康保険、厚生年金、雇用保険、労災保険） ・住宅手当（規定有） ・退職金制度あり ・交通費支給 ・リモート勤務手当（通信費、在宅光熱費など） ・従業員持株会制度 ・社員割引制度 ・遺族補償制度 ・懇親会補助 ・副業可（事前許可制） ・出産・結婚の慶弔金など

企業情報

事業内容	当社は、間接資材(オフィス用品、工具、消耗品など)を取り扱うBtoBオンラインストアを運営しています。2023年時点で商品点数は2,000万点超、ご登録ユーザー数は800万件に達し、間接資材販売のEC(電子商取引）としては日本最大規模のサービスへと成長しています。また現在は韓国、インドネシア、インドへも進出。国内事業で培ったノウハウを最大限活かし、日本発オンラインサービス事業者としてグローバル展開にも注力しています。