【インフォグラフィックス】世界各国で最も利用されているECモール・検索エンジン

日々のインターネットの利用シーンの中でも、代表的な活用シーンとなる「検索」と「ショッピング」。非常に多く利用されるため、多くの国でこの「検索」と「ショッピング」を行うサービスの認知度は非常に高くなっている。我々日本において利用されるサービスも国内のサービスやグローバルに展開されているサービスなど混在している。そこで今回は、その「検索」と「ショッピング」において、世界各国で実際にどのようなサービスが消費者に利用されているのかを調べ、データをインフォグラフィックス形式で取り纏めた。

対象・ソース

今回のインフォグラフィックスの対象国はG20加盟の19ヵ国・地域とスペイン・台湾を加えた計21ヶ国・地域を対象としている。

検索エンジンの世界各国の利用率のデータは、statcounterの2020年の検索エンジンシェアのデータを利用している。

ECモールの世界各国の利用率のデータは、Similerwebのデータを利用し、2021年9月時点（中国のみ2020年）でのでの訪問者数が多いECサイト上位3つを抽出した。韓国については、Nielsen Koreaの2019年のデータを利用している。

インフォグラフィックスダウンロード

世界各国で最も利用されているECモール

Amazon

大方の推測通り、Amazonが世界で最も活用されているECモールとなっている。対象21ヵ国・地域のうち9ヶ国で1位にランクイン、中国、ブラジル、ロシア、トルコ、インドネシア、韓国、台湾、以外の14ヵ国ではトップ3にランクインしている。

eBay

Amazonに次いで利用されているのが、アメリカのカリフォルニア州に本社を置くeBayである。ヨーロッパを中心にシェアが広がっており、5ヶ国でランクインする結果となった。しかし、eBayが1位にランクインしている国はなく、Amazonとの差は非常に大きそうだ。

その他

それ以外のサービスについては、そもそも複数の国・地域でのランクイン自体が稀な状況だ。ラテンアメリカ3ヶ国で1位にランクインしたMercado Livre、東南アジア2ヶ国でランクインしたShopee、北米2ヵ国でランクインしたWalmartの計3サービス以外には複数国でのランクインはなく、各国に浸透しているECモールは非常に限られている状況だ。

ただ、中国の淘宝網、JD.com、Tmallを筆頭に、市場規模の大きな国の上位モールはそれだけで大きな流通総額を誇り、当該国における影響力は絶大だ。もちろん、グローバル企業もこれらの国に進出をしなかったわけではない。例えば中国では、2019年にはAmazonが、2016年にはWalmartが撤退するなど、展開に失敗したケースが目立つ。しかし、それ以降、グローバル企業は、サービスの直接的な展開ではなく、資本提携や出資と言う形で各国の主要ECモールへの接点を強化する形に戦略変更しており、著名なグローバル企業のサービスは上位には無いものの、各国で提供されているそれらのサービスの多くはグローバル企業が資本参加しているケースが多くなっている。

＜参考＞

【2020年EC流通総額ランキング】国内18・海外27のECモール・カート・アプリの流通総額から見る市場トレンド

Amazon、中国でのeコマース事業撤退。Alibaba・JD.comの牙城はAmazonでも崩せず

世界各国で最も利用されている検索エンジン

Google

検索エンジンについては、中国を除く全ての国でGoogleのシェアが1位という結果になった。多くの国で75％以上、15ヶ国・地域で90％以上という圧倒的なシェア率を誇り、現在の検索エンジン業界は世界的に見てもGoogleの独占状態と言える。MicrosoftのBingやYahoo!が2位・3位にランクインする国が多いものの、シェア率はそれぞれ5％にも満たない状況だ。

その他

多くの国・地域で、上位3サービスは、Google、Bing、Yahoo!となっているが、そうなっていない国が7ヵ国・地域ある。最も大きくトレンドが異なるのが、中国だ。中国は1位のBaiduは、国内75％以上のシェアを誇る大きな検索エンジンだ。Tencentを後ろ盾に持つ2位のSogouが15%近いシェアで追い上げつつある。自国の検索エンジンではないBingが3位にランクインしているが、シェア率は4%にも満たない。中国は政府によりグレートファイアウォールというインターネット規制が設けられている関係で、他の国とは全く異なる結果になっている。

それ以外の国を見てみると、ロシアの2位・トルコの2位・インドネシアの3位にランクインしているYANDEXが出色だ。ロシア発の検索エンジンで本国ロシアでは、近年2位に陥落したものの43%のシェアを誇っており、依然として影響力は大きい。

当記事で使用した全データはこちらからダウンロードできます。ご利用に際してデータ出典元を明記頂いた上で、ご自由にお使いください。