インターネット行動ログ分析によるマーケティング調査・コンサルティングサービスを提供する株式会社ヴァリューズは、国内の20歳以上の男女25,382人を対象として、2020年6月16日～6月25日に、新型コロナウイルス感染拡大後から緊急事態宣言解除後までの消費意識の変遷、そしてアフターコロナにおける消費意欲およびその実施時期に関するアンケート調査第二弾を実施した。その一部を紹介する。
新型コロナウイルスの影響拡大をきっかけにインターネットで購入・契約したもの、影響収束後もネットで継続購入する見込みのものをカテゴリごとに調査した。
影響拡大をきっかけにインターネットで購入したものトップ3は、「日用品」8.9％、「食べ物の出前や宅配、持ち帰り」6.6%、「食材〈米・野菜・肉など〉」5.3%で第一弾調査と変わらなかった。
しかし、利用継続意向に着目すると、「食べ物の出前や宅配、持ち帰り」の11.7pt増加を筆頭に、前回の調査から多くの項目で継続利用意向が拡大していることがわかった。日用品・化粧品なども含め、多くの項目で約7割がコロナ収束後もネット利用の継続意向となっている。
今回の調査で、新型コロナウイルスの影響拡大をきっかけにインターネットで購入したものトップ3は変わらず、収束後も約7割がECや出前・宅配を継続利用する意向であることがわかった。コロナ禍でネット利用の利便性に気づいた方が多くいるのはもちろん、ネットでサービス・商品を提供する側も新規参入したり既存サービスを拡充したりしたことも、継続利用率の上昇に繋がっているのだろう。
<参考>