いまさら聞けない、Shopifyの超基本からサイト構築までの流れを徹底解説
今や、国内にはECサイトを構築するための多種多様なサービスが存在しているが、中でもここ数年で一気に日本市場において主役に躍り出てきているショッピングカートサービスがShopifyだ。Shopifyは北米発のショッピングカートサービスであるが、既に完全に日本市場に適用しており、専門知識が少ない事業者でも導入しやすい点が特徴だ。今回は、Shopifyの基本的な情報から、サイト構築までの流れを徹底解説していく。まずは本記事を通してShopifyの全体像を把握してほしい。
Shopifyの成り立ち・歴史
Shopifyはカナダの首都オタワに所在するShopify社が提供するASP型のECサイト構築サービスであり、Tobi氏によって2006年に立ち上げられた。数年間は創立者Tobi氏を含めた数人での運営が続き、2017年に日本市場への本格的な進出を果たした。2017年に立ち上げられた「Shopify Japan」は当初は越境ECサービスとして展開を始め、日本からの輸出販売に適したサービスとされてきた。管理画面が日本語対応となる前はグローバル展開を見据えた事業者のためのサービスとされ、日本法人による機能改善に伴い急速に展開を進めてきたのである。
現在では、日本以外でも175か国以上で利用されており、Shopifyを利用して開設されたショップは数百万を超える。これまでの売上合計額は1兆ドルにまで及んでいる。さらに、ECサイト構築に留まらず、実店舗販売をサポートする「Shopify POS」も提供しており、小売店、および見本市、ポップアップ、マーケットなどの移動先で販売処理が可能だ。2017年には50万店舗だったストア数は2025年11月時点では650万店舗以上にまで拡大し、米国のeコマース企業のうち10%がShopifyを通じて販売するほどだ。日本では2026年3月時点で43,073店舗が展開されており、この値は国内のショッピングカートの店舗数としては2位となっている。
Shopify最新データ
拡大を続けるShopifyが世界中でどのくらい利用されているのか、具体的なデータから最新情報を追っていく。ここではグローバル・日本国内のShopify稼働店舗数、日本国内のカテゴリ別稼働店舗数、グローバル流通総額（GMV）、グローバルShopify利用者数の5つについて紹介する。
グローバル稼働店舗数：6,519,105店舗（2025年11月時点）
世界中の利用統計を追跡するBuilt withによると、2025年1月から11月の間にShopify利用店舗数は約450万店舗から650万店舗まで増加し、200万店舗以上増加している。
主要な市場ごとの内訳は以下の通りだ。
- 米国：3,549,339店舗
- 英国：240,926店舗
- ドイツ：182,285店舗
- オーストラリア：170,002店舗
- カナダ：134,646店舗
世界の稼働店舗数のうち54%以上は米国が占めており、eコマースプラットフォームとしてのShopifyの存在感の強さや圧倒的な規模を裏付けている。英国でもWixに次ぐプラットフォームとして高い影響力を有している。
日本国内稼働店舗数：43,073店舗（2026年3月時点）
Store Leadsによると、日本国内のShopify導入店舗数は2025年第4四半期に前年同期比で16%増加し、2026年第1四半期現在の現役店舗数は43,073店舗である。サービス開始初期の2019年第1四半期には2,040店舗であった稼働店舗数は停滞することなく右肩上がりを維持して成長し、2025年第1四半期時点の導入店舗数である38,017店舗と比較すると前年比13.3%の増加率となる。
＜参考＞
日本国内カテゴリ別稼働店舗数（2026年2月時点）
Store Leadsによると、日本国内におけるカテゴリ別稼働店舗数は、アパレルが全体の18.4%を占めており、次いで食品・飲料が11.7%、ホーム＆ガーデン製品が6.3%を占めている。
グローバル流通総額（GMV）：56兆2,719億円（2025年）
Shopifyの年次報告書によると、2025年の年間流通総額は3,784億ドルで、日本円にすると約56兆2,700億円となり、2024年と比較すると29.5%増である。
グローバルShopify利用者数：6億7,500万人以上（2023年）
Shopify公式サイトより、2023年にShopifyストアから購入した買い物客は6億7,500万以上と報告されている。競合他社と比較して約15%上回る高いコンバージョン率を誇っており、中でも購入意識の高い買い物客1.5億人以上にリーチ可能とのこと。
このように、Shopifyは凄まじい勢いで拡大を続けており、日本市場においても非常に大きな影響力を持つようになっていることが分かる。
Shopifyとはどんなサービス？
ShopifyはECサイト構築サービスの1つであり、ウェブ制作の知識や経験を問わず誰でも作りやすい仕組みを備えた定期課金型サービスである。ここでは、Shopifyの特徴や魅力を5つまとめる。
初心者にも使いやすい仕様
事前に用意された200以上のテンプレートによりITエンジニアやデザイナー無しで迅速かつ簡単にECサイトの構築が可能である。また、初期費用が掛からないためスタートしやすく、無料体験後3か月は150円/月で利用可能なことから初心者にも利用しやすいサービスである。サイトが成長し、より機能性のあるプランに変更したい場合はいつでも切り替えが可能な柔軟性も併せ持っている。おすすめのShopifyテーマを紹介しているブログがあるため、ECサイト展開を検討している人はこのサイトを見るといいだろう。
カスタマイズしやすさ
Shopifyの大きな強みの一つは機能拡張性が高いことである。同様の仕様を持つ他のサービスと比較するとShopifyに備わっている基本機能は少ないが、Shopifyアプリと呼ばれるShopifyから認定されたパートナーが提供する、100の審査基準を満たした8,000以上の多様な有料機能を簡単に追加することができる。各企業のビジネススタイルや必要な機能を選択的に備えることができ、独自に利便性の高いサイト構築が可能だ。
越境EC向きの多言語・通貨対応
現在は日本語対応も可能となり国内での導入店舗数を拡大しているShopifyは、多言語・多通貨・海外配送も簡単にできるため、越境ECにも向いている。対応している言語や国も豊富で、Amazonなど大手海外モールとの連携も可能なため、海外販売への展開に適したサービスだ。グローバル展開を目的として、国内ECショップとは別に、海外向けサイトをShopifyで展開する日本企業も多くあり、ECサイトの運営規模の拡大や企業の海外進出にも役立つサービスなのである。
自動更新対応
Shopifyはクラウド型サービスであり、自社でサーバーの手配や管理が不要で、ネット上の申込手続きですぐに利用可能だ。システムのアップデートに随時対応し、常に最新バージョンでの運営ができる。Shopifyの運営には4,000人を超える世界トップクラスの開発者が携わっており、6か月ごとに150を超える新機能やアップグレードをリリースしている。これにより絶え間のないイノベーションを実現し、常に最新テクノロジーを利活用できるのだ。
商品点数無制限
Shopifyの料金プランには商品点数やSKU数の制限が設けられておらず、すべてのプランで利用できる機能が豊富に用意されている。これにより、セレクトショップのように多岐にわたる商品展開も一定のコストで叶えられる。
Shopify料金プラン
このように魅力的なShopifyですが、ShopifyでECサイトを構築する際に必要な費用や、料金プランを見ていこう。
料金プラン
Shopifyは無料でのお試し期間が設けられており、その後3か月間は月額150円で利用可能だ。選べるプランは4種類あり、「Basic」「Grow」「Advanced」の3つの主要プランに加えて、より複雑なビジネスを行うチーム向けに1年契約または3年契約で利用可能な「Plus」が用意されている。
各プラン毎に月額料金（年払い25%オフの価格）や、売上に対するクレジットカード決済手数料の最低料金などが異なっている。
また、各プラン毎に以下のように利用可能な機能や制約が変わってくる。
Plusプランではチェックアウトのカスタマイズ機能や大規模取引向けチェックアウト対応など、Plusプラン限定の追加機能がサイト内に記載されているもので12種類搭載されているため、他のプランとは大きく異なるものと考えた方が良いだろう。
各機能の意味は以下の通りだ。
追加スタッフアカウント：商品ページ編集やお客様データ管理まで、情報にアクセスできる権限を持つスタッフ数
在庫ロケーション：小売店、倉庫、ポップアップなど、複数のロケーションで在庫を管理し、注文対応をを行うローケーション数
24時間体制のサポート：Shopifyサポートチームがどのようなサポートを行ってくれるか
カスタムアプリ：Shopify APIを使用してアプリを構築することが出来るが、その際に必要なデータにだけアクセスする方式か、全データに幅広くアクセスする方式かの違い
APIレート制限：APIによるデータアクセスを行う際の、リクエスト数の制限
ヘッドレスストアフロント：Shopifyはヘッドレスコマースと言うストアフロントとバックサイドを切り離して構築するという概念で成り立っているが、そのストアフロントを構築できる数
また、全てのプランにおいて、Shopifyが提供する決済方法である「Shop Pay」が追加費用ゼロで搭載されている。利用者が入力したメールアドレスやクレジットカード情報、配送住所そして請求情報を保存しておくことで、2回目以降商品を購入する時に素早く決済ができる。海外販売にも対応しており、さらにShop Payチェックアウトリンクを使えば、コーディング不要でメールやチャット、SNSなどに専用のチェックアウトリンクを掲載することができる。商品ごとに簡単にリンクを作成できるため、複数プラットフォームでの利用が可能になる。
参考：Shopifyの料金プラン – 各プランの詳細情報と比較 – 無料体験 – Shopify 日本
Shopify導入時の注意点
このように、Shopifyは多様な機能を備え、初心者でも簡単にECサイトを構築できるサービスであるが、導入時に注意すべき点にはどのようなことがあるのだろうか。ここでは3つの観点からShopify導入にあたり注意すべき点を挙げていく。
カスタマイズ知識の必要性
Shopifyではより高度なサイトを構築できるようにHTMLやCSSを独自にカスタマイズ可能だが、そのためにはある程度の基礎知識が必要となる。さらに詳細なカスタマイズにはShopify独自の開発言語である「Liquid」も学習する必要がある。
英語ベースの説明
Shopify有料アプリのほとんどは海外企業が製作しており、一部管理画面やデザインテンプレートが英語限定として公開されている。日本語サポートなども手厚くなり、必ずしも英語の壁を感じるとは言えないが、希望する追加アプリなどの導入にあたりこの壁を越えなければならない可能性があることは頭に入れておこう。
また、メールでは日本語のサポートを受けることができるが、返信を受けるまで数日は待つことが多い。より迅速な対応が可能なチャットサポートもあるが、100%英語の応対となる。もし問い合わせが必要な場合は、事前にサポート言語を確認し、日本語対応不可の際には翻訳ツールなどで問い合わせ内容をまとめておくなどの手間が必要だ。
アプリに関する問い合わせ窓口
Shopifyが提供している公式アプリであればShopifyが対応してくれるが、外部開発者が提供しているアプリに関しては別途問い合わせが必要である。Shopify公式アプリでの問い合わせ同様に外部開発者アプリも各アプリページに記載されている「サポートに連絡する」ボタンから直接アクセスはできるが、海外製のアプリの場合は時差があることでサポートの返答に時間がかかる場合がある。
ShopifyでECサイトを開店する流れ
では実際にShopifyでECサイトを開店する流れをみていきたい。細かい操作についてはShopify HPで掲載されているブログも参考にするとよいだろう。ここでは開店までの流れを7つのステップに分けて解説していく。
1.Shopifyアカウント作成
Shopify公式HPのトップページからShopifyアカウントの作成が可能となっている。任意のメールアドレスを入力すると、3日間の無料体験を始めることが出来る。アドレス入力後にパスワードを設定し、「Shopifyアカウントを作成」をクリックする。販売方法などに関する簡単なアンケートに回答し、「開始する」を押すとアカウント作成は完了だ。管理画面が開き、アカウント認証のため登録したアドレス宛に確認メールが届くようになっている。
簡単なアンケートは、「販売形態」、「新規ビジネスか既存ビジネスか」、「販売予定の商品」、「ストア名」であり、これらの入力を済ませるかカスタマイズのスキップによりアカウント登録が完了するとメイン画面に遷移する。
2.デザインテーマの設定
管理画面の「オンラインストア」>「テーマ」をクリックし、ショップのデザインを決定する。画面を下にスクロールすれば人気の無料テーマがいくつか紹介されており、これにより作成したECサイトのトップページから商品販売ページまで統一感のあるデザインを自動的に反映させることができる。Shopifyの魅力の1つである事前に用意された200以上のテンプレートにより企業ごとの雰囲気に合ったデザインを選択することができ、「カスタマイズ」をクリックするとテキストの変更やボタンの追加など微調整も可能である。
3.商品情報の追加
管理画面の左側メニューに表示された「商品管理」>「商品を追加」から商品情報を登録できるようになっている。「商品タイトル」、「説明」、「カテゴリー」、「公開中などステータス」、「画像や動画」、「価格」、「在庫」、「配送」、「サイズや色などのバリエーション」の入力項目から必要な情報を入力し、「販売チャネル」からステータスを公開中にして保存すると商品登録が完了する。利用者が商品を探しやすいようカテゴリ別に商品を登録する「コレクション」機能もあり、1つずつ手動で登録するほか、タグや価格の条件が一致するものを自動で追加していく設定も可能だ。さらに、在庫を追跡する機能を活用すれば完売に応じた在庫管理も自動化できる。
4.ネットショップに必要なページ作成
管理画面から「オンラインストア」>「ページ」>「ページを追加」をクリックすることで、ネットショップ運営に必要な特定商取引法に基づく表記に関するページを作成できる。この表記は、事業者と消費者の間でのトラブルを抑止するために明記することが法律で義務付けられており、会社概要やサイズ表に加えてプライバシーポリシーや返金ポリシー、配送ポリシーなどが含まれている。
5.メニュー作成
管理画面の「コンテンツ」>「メニュー」から「メインメニュー」や「フッターメニュー」を選択し、「メニューを作成」を押すと任意のメニュー作成のための入力欄が表示される。ここにメニューに表示させる際の項目名を入力し、リンクを設定すると作成したページへのリンクをメニュー上に表示できる。
6.配送関連の設定
管理画面の「設定」の中から「発送と配達」を選択すると注文時に顧客画面に表示させる送料の設定ができ、配送エリアごとに異なる価格表示なども可能だ。Shopifyの場合、送料はデフォルトで全国一律に設定されているが、送料の高くなる北海道や沖縄など、地域別に送料を設定できる。
7.決済関連の設定
管理画面の「設定」の中から「決済」を選択すると、クレジットカード決済はもちろん、代金引換や銀行振込、ワンクリックの購入を実現させる「Shop Pay」など、多彩な選択肢が用意されている。支払いをチェックアウト完了時に行うか、また注文全体のフルフィルメント完了時に行うかなど支払い確定方法を選択することも可能だ。
ここまでの7つのステップを完了することで、ECサイトの構築はほとんど完了しており、販売を開始できる状態になる。
Shopify導入事例
では実際にShopifyを活用してどのようなECサイトが運営されているのだろうか。国内外問わずあらゆる規模の事業者に選ばれているShopifyの導入事例を見ていこう。
Shopifyの成功事例26選：日本と海外のShopifyサイト – Shopify 日本
Shopifyが公式としてブログに掲載している事例紹介ページである。日本編24選、海外編2選から構成されており、さらに日本編24選は食品編7選、アパレル編8選、雑貨編6選、その他3選に分類されている。導入のメリットもあわせて紹介されており、導入事例のHPトップページやECサイト構築によって得られた具体的な効果についても掲載されているため、どのようなサイトを展開できるのかイメージしやすいブログページである。
日本でのShopify導入数や国内事例！日本向けのアプリも紹介 – Tsun Inc.
Tsunのブログ記事では国内でのShopify導入数や事例についてまとめており、日本国内のEC市場の拡大を背景にShopifyの導入店舗数の成長やその理由を考察している。導入事例は5つ紹介されており、公式のブログサイトとは異なる事例を紹介している。使用しているShopifyデザインテーマが明記されており、またどのような販売機能を取り入れたサイトになっているのかを知ることで、様々なパターンを比較・検討できるだろう。Shopifyアプリについても紹介されており、おすすめの機能についてどのような活用方法があるのか理解を深めることもできる。
【2025】Shopifyの導入事例24選！業種別に日本国内・海外の事例を紹介 | EC支援サービス「マイナビD2C」
マイナビD2Cの記事では24種類のShopify導入事例を掲載しており、前2つの紹介記事と重複するものもあるがジャンル別でわかりやすく紹介されている。食品・飲料系、アパレル系、雑貨系、スポーツ系、海外企業・越境ECに分類されており、各ECサイトで使用されているShopifyアプリとその役割が合わせて示されている。紹介されている事例の中では「BONIQ」が最も多くのアプリを導入したサイトとして紹介されている。さらに、導入事例として紹介したサイトで使用されているShopifyアプリを一覧でまとめ、各アプリの役割をわかりやすく一言で示した対応表が掲載されている。これにより、Shopifyの豊富なアプリと、アプリを利用することによる拡張性を一目で確認できるようになっている。
Shopify最新ニュース
これまで継続的に拡大を続けてきたShopifyは、外部サービス連携や新体制により更なる拡大が期待される。直近のShopifyに関するニュースはShopifyニュースルームから確認することができ、POVとPRODUCTの2種類に分けて記事が掲載されている。2025年1月から12月までには46件のニュースレポートが掲載されている。
ShopifyでECサイトを構築しよう
カナダ発のECサイト構築サービスとして日本においても広く利用されているShopifyについて、その成り立ちやサービス内容、開店の流れまでを整理した。Shopifyは、小規模事業者から大手企業まで幅広く利用されており、商品登録や決済設定、配送管理など、EC運営に必要な基本機能を一通り備えている。さらに、海外販売に対応できる仕組みが整っている点も特徴である。多言語表示や通貨設定への対応などにより、国内にとどまらず海外顧客へ販売を広げることが可能である。
また、ECサイト運営では商品情報や顧客情報、注文履歴など多くのデータを扱う必要があるが、Shopifyは定期的な機能改善や更新が行われており、利用者が常に最新の環境で運営できる体制が整えられている。専門的な知識がなくても比較的直感的に操作できる点も、導入のしやすさにつながっている。
このように、必要な機能を段階的に整えながら運営できる仕組みを持つことから、これから自社ECを立ち上げたいと考える事業者にとって、有力な選択肢の一つとなるサービスであると言える。自社に必要な機能や目的を整理したうえで、導入を検討する価値があるだろう。