この巨大な、拡大しつつあるeコマースという分野は、これまで以上に関連性が高く、投資に値するものになると予想される。デジタルマーケターにとって新年の重要なポイントは何だろうか？
eコマースは、消費者の日常生活とますます密接に関連し、企業の成長戦略においてきわめて不可欠な要素となっている。Shopifyは2026年までに、インターネットを利用した世界の売上高が8兆ドルを超えると予測している。この数値は2021年から50%以上増加しており、今後どこまで増加していくのかは未知数である。
企業にとって継続的なプランニングの課題は、eコマースが必ずしも対面購入の対極にあるわけではないということだ。多くの消費者は、デジタルサイトやアプリを利用して実店舗での購入の足がかりにしている。逆に、買い物客が店舗で商品を試してから、オンラインで商品を購入することもよくあることだ。しかし、いずれにせよ、eコマースの関連性と成長は、今後も無限に続いていくだろう。そこで、この分野で考慮すべき2023年のトレンドを紹介しよう。
1. デジタルマーケターは、改善されたアトリビューションモデルを探し、適用する
アトリビューションは、デジタルマーケターにとって大きな障害となっている。貴社のマーケティングに、ソーシャルメディアへの投稿、YouTubeの動画に加えて、Facebook、Spotify、Googleの広告が混在しているとする。顧客があなたのeコマースストアから何かを購入したとき、その売上をどこに帰属させればいいのかを特定できるだろうか？
多くの電子小売業者は、最終的なクリックスルーが発生したサイトにすべてのクレジットを与えるラストクリック・アトリビューションモデルを使用している。ただし、最後のサイトが実際に販売を促したとは限らない。YouTubeのハウツー動画など、アトリビューションファネル内の早い段階でクリックされた可能性がある。ラストクリックサイトをより重要視することで、広告費が本来の目的とは異なる場所に費やされたり、さらに悪いことに、支出全体の中でより高い割合を占めるべきサイトから広告費を取り上げてしまったりする可能性があるのだ。
より正確なコンバージョンレポートを取得するために、多くのプロバイダーは現在、プラットフォーム上でのアトリビューションモデリングに代わるオプションを提供している。一部のプラットフォームでは、Webサイトに統合して、リアルタイムのアトリビューション・トラッキングをダッシュボードに送信できるようになっている。これにより、訪問者が閲覧した広告やメール、またはSMSマーケティングを確認し、コンバージョンポイントまでサイトイベントを追跡することができる。このレベルの詳細な情報は、マーケターが広告費をどこに最も効率的に費やすべきかを判断するのに役立つ。
これまでeコマースの販売者は、アトリビューションについて納得感を得るために試行錯誤の手順を踏むことを余儀なくされており、これにより、最終的な決定を下すのに十分な情報が得るまでに時間がかかっていた。より新しい包括的なアトリビューションプラットフォームが登場したことで、マーケターはより注意を集中させることができるようになっている。
2. プロバイダーはコンテンツの品質を向上させる
景気後退の話は、まだ消費者の支出を止めてはいないが、近いうちに不要な購入を控えるのではないかという懸念が高まっている。CFO Dive（経済に影響力のあるニュースやトレンドについてのインサイトを提供：米国）によると、2023年の後半には、人々の貯蓄切り崩しによる消費者支出の低迷が予想されるという。
これは、eコマースの商品コンテンツとどのような関係があるのだろうか？すべてだ。消費者は、購入する前に商品を調べるのが習慣になっている。必要なタッチポイントの正確な数は商品によって異なるが、間違いなくコンテンツが消費者の行動を左右する。
今年はテキストコンテンツのアップグレードが目立つが、マーケターが意識しているのはそれだけではない。eコマースの在庫管理ユニットのページや説明にも、多くの動画コンテンツが組み込まれていることを期待している。Wyzowl（アニメーション動画制作企業：豪州）の最近の調査によると、潜在的な購入者の73%が、短い動画で学びたいと考えている。したがって、マーケターはそれを大量に配信しているのだ。
社内の動画制作をどう始めたらいいかわからないだろうか？それには、パーソナライズされたタッチを追加することだ。また、ソーシャルチャネルでユーザーコンテンツを募集し、利用することもできるだろう。理想的には、どのコンテンツも「なぜ購入する必要があるのか」という極めて重要な質問に答える必要がある。
3. サブスクリプションを提供するeコマースストアが増える
買い物客に何度も購入してもらう方法の1つにサブスクリプション（定期購入）がある。すべての店舗にそのようなサービスを提供できるわけではないが、より多くの店に、より速いペースでサブスクリプションが導入されることが予想される。Kearney（ビジネスコンサルティングサービス企業：米国）の調査によると、毎週オンラインで買い物をする人の半数近くがサブスクリプションに前向きであり、その多くがすでに少なくとも1つのサブスクリプションサービスを利用しているという。つまり、デジタルマーケターにとって、消費者のサブスクリプションへの関心の高さは十分ということになる。
このモデルの魅力は、安定した収益である。多くの消費者は、サブスクリプションに対して「set it and forget it／設定したら忘れる」というアプローチを取っている。これは、顧客の平均顧客生涯価値を高めることができる、ささやかな受動的収入を享受する絶好の機会なのだ。
貴社のビジネスに有益かどうかを判断するには、常連客のジャーニーを調べてみることだ。彼らは同じ商品を定期的に購入する傾向があるだろうか？もしそうなら、その商品をサブスクリプションにアップセルできる可能性があり、特別割引料金（Amazonのような）を追加することで好条件を提示することができるだろう。
※当記事は米国メディア「Entrepreneur」2/25公開の記事を翻訳・補足したものです。