SNSマーケティングプラットフォーム「OWNLY」発・運営するスマートシェア株式会社は、2023年1月16日〜2023年1月20日に事業会社や広告代理店に勤務する131名を対象に、SNSマーケティングの企業動向について調査を実施した。

調査背景

昨今SNSマーケティングをブランディングの一環として利用する企業が増加しているため、企業におけるSNSの利用状況を知り、より良いサービスを提供するために、今回アンケートを実施するに至った。

調査結果

2022年に注力していたSNSについて調査したところ、拡散力の高い「Twitter」とブランドの世界観を出すのに最適な「Instagram」が約半数と最も使用されていた。続いて、3位の「LINE」は、クローズドな環境で顧客とコミュニケーションが取れるため、小売や飲食、EC業界でよく利用されているようだった。一方、利用者が多いイメージの「YouTube」は34.1％、「TikTok」は、15.2％にとどまった。

また、2023年度のSNSマーケティング予算の質問に対しては、増やす予定と回答した企業は33.3%を占めており、予算を減らすと回答した企業がわずか1.4%と、SNSは今後も企業のマーケティング戦略にとって不可欠な存在だと考えられる。

さらに、この質問に対し「2023年にSNSマーケティング予算を増やす予定」とした回答者は、百貨店、量販店などの小売業が最も多く16.7％だった。これは、顧客と直接接点を作り、最新の商品情報の告知やキャンペーン施策の実施ができるため、小売業界とSNSは親和性が高いと考えられる。また、オンラインゲームやアプリなど、インターネットサービスを提供する企業も積極的にSNSを活用し、ネット上で話題性を作っていることが分かった。

今後注力していきたいSNS媒体の質問に関して、47.8％の企業担当者がInstagramと回答し、昨年多く活用されていたTwitterは2位と、引き続き利用される見込みだ。また、YouTube・TikTokなど動画に特化したSNSプラットフォームは、2022年はそこまで注力されていなかったが、今後は力を入れていきたいと考えている企業が多いようだった。

2023年に注力していきたい施策の質問に対し、「公式アカウント運用」の回答が一番多く、約半数で、ユーザー参加型の仕組みで認知拡大と集客を図る「SNSキャンペーン」も42%の企業に選択されていた。また、「公式アカウント運用」、「SNSキャンペーン」に続き、TikTokやYouTubeなど動画コンテンツをメインにしたSNSの成長とともに、「動画マーケティング」が37％と3位だった。

調査結果まとめ

SNSマーケティングに対する予算を増やす企業が30％を超え、予算を減らす企業は1％と、SNSは今後も集客方法として多く活用されると考えられる。また、昨年の集客効果が高かったことから、2023年もTwitterとInstagramの活用が注目されており、今後も予算をかけていくと予想される。さらに、昨年と比較して、TikTokに注力したい企業が約9％増加し、ショート動画を利用したマーケティングも増えると推測する。