株式会社ジャストシステムは、マーケティングリサーチに関する情報サイトMarketing Research Campで、動画&動画広告月次時点調査（2018年2月度）の結果を発表。

動画広告を見かけたメディアはYoutubeが7割越えで最多であり、動画広告で最も不快に感じるものはWebページに表示されるものであるものの、実際に広告ブロッカーを利用する人は20%程度に留まった。

動画広告を見かけたメディアはYoutubeが74.5%で最多

2月に動画広告を見たプラットフォームを全て挙げてもらったところ、Youtubeを挙げる人が74.5%と突出して最多であり、LINE（22.3%）、Facebook（14.8%）が続いた。どの年代でも共通して同様のプラットフォームを挙げる傾向にあったが、InstagramやTwitterを挙げる40〜60代の人は他の年代と比べて少ない傾向にあり、その年代のユーザーが少ないことが伺われた。

さらに、動画広告タイプ毎のエンゲージ状況に関する質問をしたところ、「動画広告を見かけたが特に興味は持たなかった」と回答した人が全てのタイプの動画広告に共通して約40〜60%程度と最も多かった。一方で、「動画広告を見かけて実際に購買やクリックなど何らかの行動に移った」という回答が多かったのは、動画コンテンツの視聴前に表示されるもの（6.3%）、SNSやキュレーションアプリ上のタイムラインに表示されるもの（6.1%）、インターネットのWebページの左右など、バナー形式で表示されるもの（6.1%）であった。

最も不快感をもつのはWebサイトの動画広告

2月に閲覧したYoutubeやLINE、Facebook、Instagram、TwitterといったSNS、その他のスマートフォンアプリなどのメディアのうち、動画広告が流れて不快感を持ったメディアを聞いたところ、「Webサイト」を挙げた人は80.4%と最多であった。次いで、「その他のスマートフォンアプリ」（77.6%）、「Youtube」（76.2%）で不快感を持つ人が多かった。

実際に広告をブロックする人は全体の約2割にとどまる

SNSなどで表示される広告は広告ブロックアプリを利用することで表示しないようにすることが可能で、実際のブロック実施状況について質問したところ、全年代に共通して、「不快に感じた動画広告はあったがブロックしなかった」と答えた人が約40%〜50%と最多であった。また、実際にブロックしている人は全体では約20%に留まり、年代が若いほどブロックしている傾向がみられた。

今回の調査結果より、動画広告を最も見かけたメディアとしてYoutubeが挙がり、動画視聴前に表示される動画広告がユーザー行動に最も影響を与えているということが判明した。一方で、動画広告に対して不満を持つ人はどのプラットフォームでも過半数を超えていた。全体的には動画広告が購買行動に与える影響は大きいとは言えず、視聴者の関心が向けられるようなクオリティが求められるだろう。