株式会社ジャストシステムはマーケティングリサーチに関する情報サイトMarketing Resarch Campにおいて、モバイル&ソーシャルメディア月次点調査のレポートを公開。
インターネット関連サービスにおける利用状況や、スマホ決済、アドブロッカ―の認知・利用状況、CtoCマッチングサービスへの不満・不安に関して調査、Fastaskのモニターで15歳～69歳の男女1,100人の回答を基にレポートを作成した。
調査の結果、Facebook、Twitter、Instagramといったサービスを利用する時、自ら投稿することに関しては消極的な傾向がみられた。また、アドブロッカ―に関して知っている人は全体の約3割にとどまった。さらに、個人間によるオンラインオークションやフリーマーケットは高い認知度を得ているものの、安全性についての不安を持つ人は全体の約半数であった。
SNSの利用状況、投稿も閲覧も頻繁に行う人は全体の約1割～2割にとどまる
主要な各SNSの利用状況において、Facebookを現在も利用している人は全体の38.4%で、年代別にみると男性は40代（53.0%）と50代（51.0%）の利用者が多く、女性は30代（52.0%）が最多と、男女により利用者が多い年代が異なった。また、Twitterの現利用者は全体の43.6%とFacebook よりも高い利用率であり、男女ともに10代と20代の過半数が現在も利用しているという結果が出た。Instagramに関しては、現在も利用している人は全体の27.5%とFacebook やTwitterよりも少なく、男性の10代～50代までの利用率は20%～30%であり、60代は7.0%であった。一方、女性は10代（42.0%）、20代（57.0%）、30代（40.0%）40代（25.0%）50代（14.0%）60代(8.0%）であり、Instagramは女性の10代～30代のユーザーがとりわけ多いことが伺われる。
また、FaceBook 、Twitter、Instagramを現在も利用している人を対象に、利用スタイルについて質問。この結果、各サービスの利用スタイルにおいて同様の傾向がみられた。
各SNSの利用スタイルに関して、「自らはときどき投稿する程度だが、タイムラインは頻繁にみる」と「自らは投稿しないが、タイムラインはときどき見る」といった人が多く、どちらのスタイルも利用者数にあまり差は見られなかった。また、「自らも頻繁に登校するし、タイムラインを頻繁に見る」というヘビーユーザーはどのSNSサービスも10%代に留まるという結果であった。
全体の53.0%の人はアドブロッカーのことを知らない。
アドブロッカ―はパソコンやスマートフォンにインストールすることでインターネット上の広告をブロック（非表示）することができるアプリだ。アドブロッカ―に対する認知度について質問した結果、全体の53.0%は知らないと答えた。また、男女ともに10代のアドブロッカ―を知っている人の割合が、他の年代に比べて多い傾向であった。
また、アドブロッカ―を知っていると回答した346人に利用状況を質問したところ、現在も利用していると答えた人が34.1%であり、最も回答数が多かった。インストールをしたこともないし、興味もないという人は12.4%であり、アドブロッカーを知る人の多くは、一度インストールした経験を持っていたり、利用検討や興味を持っていることがわかる。
CtoCマッチングサービスでは、サービス分野により知られているサービスとそうでないサービスの差がある
CtoCマッチングサービスにの利用に関しての不満・不安に関する質問において、ヤフーオークションといった個人間のオンラインオークションや、メルカリといったオンライフリーマーケットに対して、サービスを知らないという回答はそれぞれ約15%前後であった。一方、民宿サービスやカーシェアリング、ライドシェア、空きスペースシェア、作業代行サービスといった分野に関しては、知らないという回答が約40%～50%であった。
また、比較的認知されているオンラインオークションやオンラインフリーマーケットに対してどちらも約4割の人が不安・不満を持っていると回答。そのうち、サービスを利用したことがある人で不満・不安を持つ人はオンラインオークションが15.0%、オンラインフリーマーケットが10.3%であった。各サービスで「安全性」について不安や不満を感じている人、感じていない人のどちらもが一定数存在する結果となった。
今回の調査結果より、各SNSサービスの利用に関して自らも頻繁に投稿し、タイムラインもチェックするというヘビーユーザーは1割にとどまることが判明。また、アドブロッカ―に関しては存在を知らない人が多いものの、知っている人は導入に関して前向きな人が多い傾向であった。CtoCマッチングサイトに関しては、あまり認知されていないサービス分野が多く存在することが浮き彫りとなった。