商品情報管理のクラウドサービスプロバイダーである株式会社Contentservは、2025年1月8～9日に、オンラインショップと実店舗の両方で月1回以上買い物をしている20歳〜60歳の一般消費者111名を対象に、商品情報の充実が購買行動に与える影響調査を実施した。

調査結果

「オンラインショッピング時に確認するポイント」について尋ねたところ、最多だったのは「色・素材の質感」で56.8%、次いで「実物大のサイズ感」で55.9%、「他ユーザーのレビュー」で55.0%だった。この結果から、ネット環境では実物を確認できないため、視覚的な情報や他者の体験が購買判断に大きな影響を与えていることが分かった。

一方、「実店舗での購入時ポイント」について質問すると、1位は「色・素材の質感」の72.1%、2位は「実物大のサイズ感」で69.4%となっており、これは実際に商品を手に取って確認できるという実店舗ならではの利点が反映された結果といえる。その反面、実店舗のため、返品や、オンラインショッピングで上位だった他ユーザーのレビューは少数にとどまった。

「Q3.オンラインショップと実店舗で商品の情報が異なっていた経験はありますか。」と質問したところ、「ある」が45.9%、「ない」が54.1%と、やや経験がない人が多かった。

情報が異なっていた経験があると答えた45.9%の方に対し、「Q4.どのような情報に違いがありましたか。（複数回答）」と質問したところ、「色・デザイン」が43.1%、「サイズ・寸法」が41.2%、「商品スペック」が37.3%という結果だった。

「Q5.オンラインショップと実店舗で商品情報が異なる場合、あなたの購入判断にどの程度影響がありますか。」との質問に対し、「影響がある」と回答したのは8割超（「非常に影響がある」33.4%と「やや影響がある」48.6%の合計）と多くの人が影響があったようだった。

「非常に影響がある」「やや影響がある」と回答した方に、「Q6.その理由を教えてください。（複数回答）」と質問したところ、「どちらの情報が正しいか判断できないため」が57.1%、「情報の信頼性が低下するため」が44.0%、「購入後のトラブルが心配なため」が42.9%だった。

消費者は、オンラインと実店舗で商品情報が異なると、どちらを信頼すべきか判断できず、購買をためらう傾向がある。さらに、商品情報の不一致は、消費者に不安を与え、最終的にブランドの信頼性を損なうリスクを高める可能性があるため、すべての販売チャネルにおいて、一貫した商品情報の提供が重要となってくるだろう。

まとめ

本調査により、消費者がオンラインと実店舗間で一貫した商品情報の提供を強く求めていることが明らかとなった。特に、「色・デザイン」や「サイズ・寸法」の相違が購買判断に大きく影響し、約4割の消費者がサイズ表記の不足により購入を断念した経験があったことから、 企業にとって、すべての販売チャネルで統一された正確な商品情報を提供することが、購買機会の最大化と顧客満足度の向上に不可欠であるといえるだろう。

Contentservについて 

Contentservは、商品情報管理 (PIM) 、デジタルアセット管理 (DAM) を統合した Product Experience Cloudを展開している。また、AIを搭載したプラットフォームによって、マスターデータの管理、販売コンテンツの生成から広告配信、販売チャネルへの連携、売上分析までの一連のプロセスを一元管理することができる。